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建設関連各社/採用増受け研修施設増強/実習研修強化、女性社員増加にも対応  [2018年6月14日3面]

鉄建建設の建設技術総合センターの実物大模型

 建設関連各社が社員教育などで使う研修施設の増強に乗りだしている。新入社員の採用増を背景に既存施設が手狭となり、収容能力を上げる必要が出てきているのが主因。新入社員を即戦力として育成する目的で、実習施設の機能強化を図る会社もある。
 鉄建建設は3月、千葉県成田市にある建設技術総合センターに女性社員専用の研修施設を開設した。既存施設は男女共用だが、近年社員数が増えて手狭になった上に、女性社員の増加で休養室やシャワールームの使用に支障が出てきたためだ。
 センターには、施工管理を担当する社員の早期育成を目的に、実習用の実物大模型も新たに設置した。ボックスカルバートトンネルや建築工事の躯体部分、足場や型枠などを実工事同様に再現。4月から運用開始し、安全管理や工程管理などの研修に役立てている。
 東鉄工業は、18年度から3カ年が対象の中期経営計画に「新研修センター建設」を盛り込んだ。現在は東京都江戸川区の研修施設(東鉄技術学園)で新人研修などを実施している。既存施設は座学研修を中心とした設備となっている。一般工事や鉄道工事の体験型実習施設が利用できる新研修センターを整備し、即戦力の育成を図る考えだ。新研修センターには宿泊施設も併設する予定。「計画最終年度である21年度までの開設を目指す」(東鉄工業)としている。
 大林組は、埼玉県川越市にある東京機械工場に安全体感施設を整備中だ。安全帯を付けて落下すると、荷重がどの程度かかるかなどを身をもって体験できる。今秋からの稼働を予定しており、同社の若手職員に加え、協力会社の安全教育に役立ててもらう。
 前田建設は茨城県取手市の小学校跡地に総合研修所を整備している。19年4月の開設を予定。同市から取得した既存施設を宿泊棟に改修し、一部を新設する。グラウンドはドローン(小型無人機)測量やICT(情報通信技術)建設機械による施工実習などに活用する予定だ。
 ライト工業は1月、茨城県つくば市に研修施設を併設した研究開発拠点「R&Dセンター」を開設した。栃木県下野市の機材センターなどに分散していた技術開発部門を集約して材料・工法の研究開発を効率化すると同時に、教育・研修の場としても活用する。日特建設は10月の完成を目指し、埼玉県蓮田市に「(仮称)蓮田総合センター」を建設中。技術開発や人材育成の新たな拠点として活用していく。
 このほか、三井住友建設は新井英雄社長が「研修施設の増強を検討中だ」と意欲を見せている。

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