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上場ゼネコン大手4社/16年4~6月期決算/全社が粗利率2桁に、受注も高止まり  [2016年8月10日1面]

 上場ゼネコン大手4社の16年4~6月期決算が9日、出そろった。好調が続く建設市場を背景に、受注時の工事採算が改善。各社とも完成工事総利益(粗利益)が増加し、粗利益率は全社が2桁に乗せた。業績の先行指標となる受注高(単体ベース)は建築、土木とも大型プロジェクトの受注があった鹿島が大幅に伸びたが、残る3社は前年同期を下回った。
 開発事業などを含む受注高は、鹿島が5507億円(前年同期比61・5%増)。土木は国内官公庁の道路工事で大型案件の受注があったほか、建築では事務所・庁舎整備が5倍以上に増加したことがけん引した。
 残る3社はいずれも減少したが、大林組は「4月1日時点の繰り越し工事量が前年同期より1600億円以上多く、多少受注を抑制した」とコメント。清水建設と大成建設も過去5年で最多だった前年同期の反動減の面があり、いずれも2000億円台後半と引き続き好調を維持している。
 利益面では、各社とも手持ち工事の消化が順調に進み、大成建設を除く3社はいずれも経常、営業、純利益のすべてが前年同期より増加。全利益項目で前年同期を下回った大成建設も「大幅増となった前年の反動減」で、いずれの数値も過去5年では前年同期に次いで2番目の高さを記録した。
 好調な受注環境を背景に各社とも粗利益率が上昇。鹿島が14・4%(前年同期比6・5ポイント上昇)、大林組が11・5%(2・9ポイント上昇)、清水建設が10・9%(3・2ポイント上昇)、大成建設が10・9%(1・5ポイント上昇)といずれも2桁に乗せた。
 建設需要の堅調な伸びに支えられ、各社とも受注時の工事採算が改善したことに加え、「建築、土木とも追加設計変更が認められる工事が多かった」(大林組)、「現場の生産性向上の努力が利益に結び付いた」(鹿島)ことなどを理由に挙げている。
 一方で、下期以降は2020年東京五輪関連施設をはじめとする工事の本格化で労務がひっ迫し、コストアップ要因になる懸念もある。ただ各社とも「手持ち工事は既に人の手配もしており、大きな影響はない」「数年前のように労務費が20%も上がるような事態にはならないのではないか」として、工事進ちょくや利益への大きな影響については否定的な見方を示している。

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