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大建工業、国土防災技術/土壌改良材を発売/木材の端材活用し緑化に貢献  [2017年5月16日3面]

 大建工業と国土防災技術(東京都港区、辻裕社長)は土壌改良材「DWファイバー」を共同開発し、15日に販売を開始した。高い通水性と保水性を持ち、山の斜面など緑化しづらい場所でも植物が生育しやすくなるのが特長。防風林の客土形成や斜面の吹き付け緑化などの材料として地方自治体や施工業者を中心に採用を提案していく。
 DWファイバーは、国産の木材チップが原料。木材チップにフルボ酸という土中のミネラルを植物が効率的に吸収できるようになる薬品を配合する。木材チップの通水性・保水性とフルボ酸の効果が合わさることで、植物が育ちにくい土壌でも緑化を進められるようになる。従来、土壌改良に使用されていたパーライトやバークたい肥と比較すると品質が安定しているため、緑化効果を得られやすいという。
 原料の木材チップは、大建工業、鳥取県日南町、日南町森林組合、オロチ(日南町、森英樹社長)の4者で構成する「木材総合カスケード利用検討プロジェクト」から集める。日南町森林組合やオロチから木材使用後の端材を集めて加工し、製品化する。資源を再利用して生産するため、環境破壊の心配がない。
 発売前に行った実証実験では、約1カ月半で小学校の校庭を全面芝生化することに成功。透水性の悪い土地での緑化が期待できる。
 床材や壁材など住宅建材商品を中心に販売してきた大建工業にとって、土壌改良材の発売は新たな試みとなる。大建工業はこれをきっかけに、国産木材の活用を他分野にも広げ、新規事業として確立する考えだ。

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