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日建設計総研/地価バリューマップ全国版を作成/都市構造・都市力の変化を把握  [2018年2月8日3面]

 日建設計総合研究所(NSRI、野原文男所長)は、大規模なインフラプロジェクトによる地価変動、都市構造・都市力の変化をインターネットの地図上で分かりやすく提供する「Land Value MAP(地価バリューマップ)全国版」を作成した。最新の都市空間情報を活用した都市情報分析の研究活動の一つ。
 地価バリューマップは、オープンデータである国土交通省が実施する「地価公示」と、都道府県が行う「地価調査」のデータを活用する。1983~2016年の地価変動状況を1年ごとに掲載。地価は1平方メートル当たり5000円未満(下限値)~1000万円以上(上限値)の範囲を17に区分し、色分け表示している。都市構造・都市力の変化を地価の変遷から分析・評価した形のマップの提供が可能で、希望者は地域を絞り、必要な分析情報をNSRI側に伝える。
 例えば地価変動率を希望した場合、全国平均値と比べ10%上昇、10%未満、10%下落の三つに分類し色分けをして表示する。このほか00年以降の大規模都市開発と開業した鉄道(開業した区間)を表示し、エリアごとに大規模な都市開発や鉄道開業などの個別プロジェクトの実施が、プロジェクト実施地区と周辺の地価にどのような影響をもたらしたかも分析・評価してくれる。
 利用者はマップの活用により、時代の変遷とともに都市構造・都市力がどのように変わってきたかを把握。エリア開発やプロジェクトの有効性と施策の効果も検証できるという。
 利用者が多いと想定される東京圏、中京圏、近畿圏、福北圏(福岡北部)の4エリアと札幌、仙台、静岡、浜松、岡山、広島の6市はすぐに使えるように分割して表示している。
 詳細は同研究所のホームページ(http://www.nikken-ri.com/idea/inv/lvmap.html)で公開している。

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