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大林組/地熱エネ利用の水素製造を共同研究/ニュージーランドの投資信託会社と覚書  [2018年2月15日3面]

覚書を交わす白石社長〈右〉

 大林組とニュージーランドの投資信託会社トゥアロパキ・トラストは、地熱エネルギーを利用し水素を製造・貯蓄・運搬するプロジェクトの共同研究を始めた。昨年12月に東京・品川の大林組本社で、白石達社長とトゥアロパキ社のジェームズ・アトアリア副会長が覚書を交わした。
 大林組は、11年に策定した中長期環境ビジョンで「持続可能な社会づくりへの貢献」を重点活動の一つに位置付けている。東京都清瀬市の技術研究所に再生可能エネルギーを利用して二酸化炭素(CO2)フリー水素を製造する水素エネルギーシステムを構築。将来の水素利活用に向けた技術開発に着手した。
 16年4月には、地熱発電事業の知見やノウハウを蓄積するため、ニュージーランドの地熱調査会社MBセンチュリーと相互協力協定を締結。同社の親会社で傘下に地熱発電子会社(発電能力113メガワット)を持つトゥアロパキ社と、地熱電力利用CO2フリー水素製造・流通について、事業化が可能かどうか検討してきた。
 トゥアロパキ社との共同研究では、電力の安定供給が見込めるニュージーランドを事業エリアとし、製造時に温室効果ガス排出量の少ない水素(CO2フリー水素)を100トン程度製造・貯蔵・運搬する仕組みを実証。同時に市場への流通経路や需要先開拓なども検討する。年間100トンの水素製造が実現すると、燃料電池自動車1000台分(1台当たり年間1万キロの走行を想定)の燃料が賄えるという。

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