技術・商品

このエントリーをはてなブックマークに追加 文字サイズ 

全基連/支持層到達を自動計測で確認/打撃系工法対象にシステム開発、現場作業省力化  [2018年2月15日1面]

施工箇所から少し離れた場所に設置した高速度カメラで連続撮影した画像を基に貫入量とリバウンド量を計測し、支持層への到達を確認する

 全国基礎工事業団体連合会(全基連、梅田巖会長)は、打撃系工法を用いた杭打ち工事で支持層への到達を確認する新システムを開発した。高速度カメラで撮影した画像から、打ち込み寸法を示す「貫入量」と地盤が反発する「リバウンド量」を自動計測し、どの段階で杭を打ち止めるか判断するのに役立てる。これまで手作業で行っていた計測を自動化し、施工の省力化につなげる。
 打撃系工法で杭を打つ場合、地盤の反発によって杭が浮き上がってくる可能性があるため、貫入量とリバウンド量の両方を確認する必要がある。
 新システムの適用対象は鋼管杭、鋼管矢板、コンクリート杭のいずれかを使用する▽打撃工法▽プレボーリング併用打撃工法▽プレボーリング最終打撃工法▽中掘り打撃工法-の4工法となる。杭打ちを行う場所から25~30メートル離れた場所に高速度カメラを設置。連続撮影した画像から貫入量とリバウンド量を自動計測し、データをグラフ化することで、支持層に杭が到達したか確認できる。
 貫入量とリバウンド量はこれまで、現場の作業員が定規を当てるなどして手作業で測定していた。1本の杭で40~50分の時間が必要で、手間も掛かっていた。
 横浜市のマンション建設工事で発覚した基礎杭データ流用問題を契機に、杭工事の全量検査が求められるようになった。全基連は、自動計測で貫入量とリバウンド量を確認できる手法が確立していなかった打撃系工法を対象に、システム開発が必要と判断。17年度に厚生労働省の補助金事業として採択されたのを受け、実用化を進めてきた。
 昨年12月に梅田会長が代表取締役会長を務める丸泰土木(東京都江戸川区)の東京機材センター(千葉県佐倉市)で実証テストを行い、予定通りの成果が得られた。システムの権利を全基連が持ち、18年度以降、普及活動に入る。
 当面は、全基連が高速度カメラと開発したソフトをセットにした機器を8台保有し、傘下組合員に貸し出す。
 全基連によると組合員175社のうち、打撃系工法を施工しているのは45社と4分の1ほどいる。今後、機械リースと購入の両方を対象に費用の4分の3を上限に支援が得られる、厚労省の補助金も活用できるか模索する。
 国土交通省の新技術情報提供システム(NETIS)に登録することで、公共工事での活用を目指すという。

この記事へコメント

メールアドレスが公開されることはありません。

建設業で本当にあった59話の心温まる物語
およそ500万人が働く建設業界。それぞれ...続きを読む
作業現場が危ない?!熱中症予防・対策マニュアル
熱中症は、早期の対処で重症化を防げる疾患...続きを読む
中小企業の事業性を向上させる税理士の経営支援
身近な専門家である税理士の支援を受け、中...続きを読む
DVD 道路工事の労働災害・公衆災害
安全教育用DVD「つくる!安全現場の一年...続きを読む
国際標準型アセットマネジメントの方法
インフラ資産のアセットマネジメント全体の...続きを読む