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主要ゼネコン26社/18年3月期決算/高利益水準維持、18社が営業増益  [2018年5月16日1面]

 ◇19年3月期増収予想は22社
 主要ゼネコン26社の18年3月期連結決算が15日に出そろった。売上高は21社が増収。工事の採算を示す完成工事総利益(粗利益)率は、公表ベースで19社が前期より改善し、本業のもうけを示す営業損益で18社が前期を上回った。業績の先行指標となる単体受注高は15社が前期を下回った。ただ手持ちの工事を増やした企業は多く、19年3月期は22社が増収を見込む。=3面に関連記事
 手持ち工事の順調な進捗(しんちょく)により完成工事高が増え、売上高を伸ばした企業が多い。長谷工コーポレーションは、主力の分譲マンションを中心に建設関連事業が増加し、連結売上高が過去最高を更新した。東急建設は大型建築工事の本格化により、前期比31・6%増と大幅に伸びた。
 前期から粗利益率を伸ばした企業の中には、「設計変更に伴う好採算工事を獲得した」(前田建設)ことを理由に上げる社が少なくない。「受注時採算性の徹底」(安藤ハザマ)など利益率改善の取り組みに加え、「労務・資材費が想定以上には上がらなかった」(鹿島)ことが利益率の改善につながったという声も聞かれた。
 高水準の粗利益率が利益を押し上げ、最高益を更新する企業が目立つ。長谷工コーポレーションは営業利益と経常利益が連結、単体とも過去最高を更新。連結ベースで五洋建設は営業利益、経常利益、純利益、前田建設と戸田建設は営業利益と経常利益が過去最高を記録した。東洋建設は連結・単体とも営業利益、経常利益、純利益が過去最高を更新した。
 堅調な受注環境が続く中、各社は手持ち工事と施工能力を勘案し、受注活動を展開する。手持ち工事量の増加に伴い、単体受注高は下回る社がある中、五洋建設はバングラデシュで受注した港湾工事など海外大型案件がけん引し、前期比43・5%の大幅増となった。
 19年3月期の粗利益率は19社が下回ると見ている。営業増益を予想するのは12社にとどまる。「20年までに完成させる工事が今後、最盛期を迎え、職種によっては単価が上がる」(鹿島)として、労務や資材価格の上昇にどう対応するか、一層の取り組みが求められそうだ。

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