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大林組/最終処分場向けマット開発/1枚で漏水検知と自己修復機能、低コスト実現  [2018年6月13日3面]

マットは現場にロール状で搬入し、引き出しながら敷設する

 大林組は12日、廃棄物最終処分場に敷設する遮水シート保護用の新型マットを開発したと発表した。遮水シートの破損箇所を電気で検知する「導電性マット」と、水分に触れると膨張する素材の特性で小さな穴や隙間をふさぐ「自己修復マット」を一体化した。二つの機能を兼ねることで、コストの低減と敷設作業の短縮が可能となる。
 開発したのは「導電性自己修復マット」。粒状ベントナイトを上面の不織布と下面の織布で挟んで縫い合わせた従来の自己修復マットに、電気を通すカーボン繊維を混合した。導電性マットを不要にし、敷設作業にかかる人員と作業時間を削減。材料を含めた工事費を従来に比べ20~25%減らせる。
 マットは、直径10センチ程度の鉄管やポリエチレン管に巻き付けたロール状で建設現場に搬入する。クレーンなどでつり上げ、マットを引き出しながら敷設する。施工面積1万平方メートルの作業時間で比較すると、導電性自己修復マットは、導電性マットと自己修復マットの両方を敷設する場合に比べ約15%短くできる。
 山梨県笛吹市で施工した山梨県環境整備事業団発注の「山梨県市町村総合事務組合立一般廃棄物最終処分場建設工事」に導電性自己修復マットを導入し、効果を確認した。
 最終処分場は、廃棄物に浸透した雨水が深刻な地下水汚染を招く恐れがあるため、厳重な漏水対策を講じ、廃棄物を埋め立てることが義務付けられている。上部の遮水シートが万が一破損した場合、導電性マットが漏水から破損箇所を検知し、その下の自己修復マットで漏水を防ぐ方法が増えている。ただ、敷設するマットが1枚多くなるため、コスト面や施工面で課題となっていた。

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