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応用地質/地盤内部構造の可視化技術を開発/19年中にクラウドサービス開始へ  [2018年11月2日3面]

 応用地質は1日、地盤の内部構造(地盤モデル)を3次元(3D)で可視化する技術を開発し、実証実験を始めたと発表した。3D地中レーダー、3D常時微動トモグラフィー、3D電気探査の三つの手法を組み合わせ、地表から地下30メートル程度までの地質構造を連続的に把握する仕組み。地表付近の地下埋設物の配置状況からビルの支持層の形状までの情報をすべて3D画像で取得できる。これらの機能をパッケージ化し、19年中にクラウドサービスを開始する。
 同社は、調査・設計から施工・維持管理までの一連のプロセスを3Dモデルで連携し、高効率・高品質の「建設生産システム」を実現するBIM(ビルディング・インフォメーション・モデリング)のデータ連携に向けた取り組みの一つとして、地盤モデルの3D化を進めていた。
 開発したシステムは、地表から3メートル程度までを3D地中レーダーと浅部高分解能オームマッパー、15メートル程度までを3D常時微動トモグラフィーと3D電気探査、30メートル程度までを3D常時微動トモグラフィーと3D電気探査・Fullwaverシステムで地盤構造や埋設物のデータを取得する。
 既に海外のグループ各社で開発した最新のハードウエアと同社で開発した解析ソフトとの連携は終了した。現在はフィールドでの実証試験を通じて機能を検証している。さらに取得した物理探査データをプラットフォーム上でデータベース化するシステム構築作業を進めるとともに、米国スタンフォード大学との連携による物理探査データの信頼性評価などの検証作業も開始している。
 同社は、10月22~24日に富山市の富山国際会議場で行われた第139回物理探査学会で最新成果を発表した。

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