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大成建設ら4社/地盤情報の切羽投影装置を開発/作業員が効率的に地盤情報共有  [2018年12月4日3面]

投影イメージ

 大成建設ら4社が山岳トンネル工事の切羽(掘削面)に地盤情報をプロジェクションマッピングで投影する装置を共同開発した。切羽に実物大写真やスケッチ、地盤の硬軟などを表した図を投影し、切羽付近で作業する作業員が地盤情報を効率的に共有できる。
 開発した装置「切羽プロジェクションマッピング」は切羽での作業時に、ジャンボの上部に設置して使用する。富士テクニカルリサーチ(横浜市西区、名取孝社長)とマック(千葉県市川市、宮原宏史社長)、古河ロックドリル(東京都中央区、三村清仁社長)の3社と共同開発した。
 ジャンボが持つ位置情報を活用して装置と切羽面との距離を計算し、切羽面に収まる適切なサイズ、角度の画像の投影が可能。装置は既存のジャンボに後付けで設置できるため、汎用性が高く多くの現場で活用できる。
 あらかじめ作図した地盤の硬軟を表した図やスケッチ図、施工計画図など切羽での作業に必要な情報を、一つのボタンを押すだけという簡単な操作で投影する。投影した画像は自動的に外部のクラウドサーバーにアップロードされ、装置の電源を入れるとクラウドサーバーから最新の画像ファイルがダウンロードされる。
 昼夜交代で掘削作業する場合、交代時には切羽地盤の硬軟や不安定性に関する情報を引き継ぎしており、正確な情報伝達や引き継ぎの手間が課題となっていた。また、切羽は安全確保のため吹き付けコンクリートで覆っており、目視確認ができない。詳細な位置の把握には切羽と図面などを照合しながら作業する必要があり、確認に時間と手間が掛かっていた。
 開発した装置は、同社のトンネル切羽落石監視システム「T-I Alert Tunnel」と将来的にシステム統合する予定だ。

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