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日建連/18年度版の生産性向上事例集作成/26の取り組み紹介、個別検索も可能に  [2019年2月6日2面]

 日本建設業連合会(日建連、山内隆司会長)は、会員企業による生産性向上の取り組みをまとめた「生産性向上事例集2018」を公表した。生産性向上推進本部(小原好一本部長)の24社による土木17事例、建築9事例を掲載。土木はICT(情報通信技術)活用、建築は創意工夫を切り口にした取り組みが多く、工期短縮や省力化などの効果が紹介されている。
 事例集の公表に合わせて、ホームページで取り組み事例の個別検索ができるようにした。土木、建築別に3次元(3D)測量やプレキャスト(PCa)、業務効率化などの項目を選択しての検索が可能。キーワードを入力して検索する機能も付いている。
 事例を見ると、土木ではICTを活用しトンネル掘削工事で切羽の安定度予測システムや前方探査システムを用い、生産性を高めると同時に安全性を向上させている。ICT建機を掘削・柱状改良杭工事に活用した事例では、従来工法に比べ、すき取り整地と柱状改良で工程を22%削減、杭頭処理は工期を20%、労働力を25%削減した。
 建築では、鉄骨の現場溶接作業を行うロボットや資材の水平搬送を担う自律型ロボットなど、省力化とともに担い手確保の観点を取り入れた事例があった。
 作業所以外の取り組みとしては、安全・品質・工程・原価の管理といった現場コア業務周辺の煩雑な業務を現場から切り離し、専任組織に集約することで、現場生産性の向上と働き方改革を実現する活動が紹介されている。
 事例集の作成は17年度に続き2回目。他社の取り組みと共通する内容でも、どういう工夫をしているか詳細を知ることができ、会員内外からの反響は大きいという。日建連は「今後も事例を蓄積していきたい」(企画調整部担当者)と話している。

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