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野原HD/室内イメージのVR作成サービス開始/高付加価値化や入居者確保後押し  [2019年2月21日3面]

提案した空間イメージ

 建設資材専門商社の野原ホールディングス(HD、東京都新宿区、野原弘輔社長)は、建物内の意匠設計やコーディネートを3次元(3D)で検討できるVR(仮想現実)作成サービス「CUBE ALOOK(キューブアルク)」の提供に乗りだした。具体的な家具などを想定して写真映えするような室内イメージを提案することで、早期の入居者確保や賃料上昇など高付加価値化をつながるとしている。
 同サービスは、野原HD傘下の野原住環境(東京都新宿区、入澤明彦社長)が展開する。空間のトータルプロデュースに生かすために開発したシステムで、インテリアを配置した3Dパースを見ることができる。将来的には、建材通販サイトによる電子商取引の拡大や、入居者の提案を反映させたコーディネートの実現なども視野に入れている。
 コンセプトの立案から、具体的な家具や建材などを配置した設計、施工会社の紹介、入居募集・集客活動まで全体を通じて提案することが可能。VRによって空間イメージを具体的に視覚化しながら、作業を進めることができる。同社は建設資材を取り扱っているため、メーカーを横断して建材などを選ぶことができる点も特徴としている。
 昨年12月にサービスを開始しており、東急不動産が高品質都市型賃貸マンションとして展開している「コンフォリア」の物件に採用された。大阪市西区に建設中の「コンフォリア北堀江一丁目」が対象で、137戸のうち24戸に導入された。同物件は、大阪の主要繁華街である心斎橋駅から徒歩10分圏内に位置しているため、ファッションなどへの感度が高い若者をターゲットに設定。入居者が自由にアレンジできる黒板ウォールなどを取り入れ、SNS(インターネット交流サイト)のインスタグラムでの写真映えなどを考慮した室内空間を提案した。高付加価値化を図ったことで、標準仕様より約10%高い家賃設定になったという。
 入居希望者が具体的な室内空間をイメージしやすいため、入居促進のPR素材としての活用などを想定している。このほか、ホテルなどからも引き合いが来ているという。

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