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電気・通信設備工事各社/20年春採用は増加傾向/人材確保に苦戦も  [2019年3月11日3面]

電気・通信設備工事各社の人材採用状況

 電気・通信設備工事を手掛ける13社を対象に、日刊建設工業新聞社が実施した採用調査によると、来春(2020年4月)の新卒採用計画を公表した9社のうち、6社が今春(19年4月)入社予定の人数に比べて増員を計画していることが分かった。来春の採用計画数は9社合計で994人。今春入社予定の945人を49人上回る。
 採用増を計画する企業からは「今春採用の目標人数に達していないため、来春採用の計画人数を引き上げた」との回答もあり、人材の獲得に苦戦している状況がうかがえる。このほか「物量の維持と拡大、技術継承に向けた若年層確保のため」(富士古河E&C)や「今後の環境を見据えて一定規模の採用を継続する」(住友電設)など、各社は将来的な事業成長に向けて優秀な人材確保に奔走している。
 目標の採用数確保に向けて、各大学の就職担当教授や就職課との連携強化や、各大学での学内セミナーなどを積極的に実施している。業界や企業の魅力を直接学生に伝える狙いがある。女性の採用を増やすため、女子学生向けのセミナーなどを積極的に開催する動きも目立つ。
 即戦力人材となる中途採用も増加傾向にある。19年度の採用予定数を公表した6社のうち、2社が増加と回答。2社は横ばい、2社が減少と答えた。計画人数の合計は299人だった。18年度の中途採用数は277人の見込みで、22人増加する見通しだ。
 中途採用を増やす理由には「首都圏を中心に増加する工事への対応」「働き方改革の推進」などを挙げる。「今春の新卒採用で目標の人数を獲得できなかったことの反動から中途採用を増加する」といった声もあった。
 今回の採用調査では多くの企業が新卒、中途とも人材確保に苦戦している状況がうかがえた。20年春卒の採用も超売り手市場が続くと見られ、この状況をどう乗り越えていくのか各社の採用部門の手腕が問われそうだ。

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