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大成建設ら3社/医薬品製造設備の開発に参入/生産効率向上、CO2排出量削減へ  [2019年4月11日3面]

 大成建設と島津製作所、三菱化工機の3社は10日、食品香料などの輸入・販売などを手掛ける高砂ケミカル(東京都大田区、齊藤隆夫社長)ら5社が取り組む医薬品製造設備の開発事業に参加すると発表した。8社体制に陣容を強化し、医薬品製造の工程を効率化し生産に伴う二酸化炭素(CO2)排出量を大幅に削減する製造設備「iFactory」の開発を加速する。
 iFactoryの開発に取り組んできたのは高砂ケミカル、田辺三菱製薬、コニカミノルタケミカル(静岡県袋井市、伊藤博英社長)、横河ソリューションサービス、テックプロジェクトサービス(千葉県習志野市、今西隆美社長)の5社。
 開発事業が18年5月に国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「戦略的省エネルギー技術革新プログラム/テーマ設定型事業者連携スキーム」に採択されたことを受け、取り組みを加速する目的で大成建設ら3社が4月からプロジェクトに参画した。
 iFactoryは、連続生産方式を採用したモジュール型製造設備。設置可能な床面積は、一般的なコンビニエンスストアの店舗面積程度を想定する。汎用性が高く原料や生産品目の変更に応じ、ユニットの種類や配置が簡単に変更できる。反応や洗浄、ろ過、乾燥など工程ごとの作業を行う装置「iCube」を開発。それらを連結することで製造ラインを構築する。
 従来の製造手法であるバッチ型と比較して生産効率が向上し、CO2の排出量削減が見込まれている。
 NEDOの事業者連携スキームでは、高い省エネルギー効果が見込まれる技術開発や事業化を支援する。実施期間は2023年2月までを予定している。
 開発事業に関連し高砂ケミカルの齊藤社長、インディージャパン(東京都中央区、津嶋辰郎代表取締役マネージングディレクター)、テックプロジェクトサービス、横河ソリューションサービスの4者は、iFactoryの普及を目的とした特定目的会社・iFactoryを設立した。高砂ケミカルの齊藤社長が発起人代表を務める。

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