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東レ建設ら3社/農作業の負担軽減へ実証実験着手/IoTで水やりや施肥自動化  [2019年5月27日3面]

実証実験の準備状況

左からATRの鈴木博之代表取締役専務、東レ建設の竹内芳裕代表取締役専務、TEMのマーヤン・ヤズディ共同創業者兼CEO

 東レ建設ら3者は、高床式砂栽培農業施設「トレファーム」を活用し農作業の負担がどの程度軽減できるか、実証実験に着手する。先進技術の開発などを目的に文部科学省らが支援する「けいはんなリサーチコンプレックス事業」の一環。実験データを基に農作業従事者の負担軽減を実現するとともに、高品質な野菜の栽培を実現する。
 トレファームは、東レ建設が保有する農産物の栽培システム。砂を培地に農作物を育て、IoT(モノのインターネット)で水やりや施肥を自動化する。実証実験は東レ建設、国際電気通信基礎技術研究所(ATR、京都府精華町、浅見徹社長)、イスラエルのベンチャー「エレガント・モンキーズ」(TEM=テルアビブ、マーヤン・ヤズディ最高経営責任者〈CEO〉)の3社が共同実施。営農従事者の身体的負担を和らげるためストレスチェックなどをモニタリングする。
 実験では、2018年10月にイスラエルと米シリコンバレーの7社が実施した予備実験を参考にする。東レ建設と生体情報を基にストレスレベルを測定する技術を持つTEM、生命科学分野の研究を行うATRがタッグを組み、社会課題の解決に貢献する。トレファームは障害者の就労支援施設や都市再生機構が管理する団地再生事業でも導入されている。

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