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エンジ協会員/18年度受注総額、8・4%増/過去最高を更新、海外が2桁増  [2019年9月12日2面]

 エンジニアリング協会(永松治夫理事長)は11日、会員企業の受注動向をまとめた「エンジニアリング産業の実態と動向」を公表した。対象となる会員企業60社の2018年度受注総額は19兆0903億円。17年度も回答した57社と比較したところ、17年度比8・4%増と2年連続で前年を上回り、過去最高となった。
 統計は会員各社に行ったアンケートで得た受注高、売上高などを基に集計した。増減率は前年度も回答のあった57社の数値を使って算出した。受注額全体の内訳は国内15兆2661億円(17年度比6・5%増)、海外3兆8243億円(17・7%増)だった。
 業種別の増減率は、国内の電機・通信・計装が12・1%増、総合建設が6・0%増、造船重機・鉄鋼・産業機械が4・5%増、エンジニアリング専業が2・8%増となり、全体で6・5%増加した。
 海外は▽エンジニアリング専業62・6%増▽総合建設20・7%増▽電機・通信・計装7・8%増▽造船重機・鉄鋼・産業機械7・9%減-となり、全体で17・7%増加した。
 19年度の受注見通しは18年度実績を超える19兆4462億円を予想する。内訳は国内が18年度比1・2%減の15兆0868億円、海外が14・0%増の4兆3593億円と見ている。
 国内は海洋施設、電力プラントなどで増加が見込まれるが、それ以外は横ばいか減少。海外は、電力プラントや石油・ガスエネルギープラント、鉄鋼プラントなどの受注が伸び、全体を引き上げる見込みでいる。
 20~22年度の中期で見ると、国内は18年度比0・5%増、海外28・2%増を見通す。国内は、東京五輪・パラリンピックが終わり、受注環境が落ち着く見通し。海外は鉄鋼プラント、石油エネルギープラント、電力プラントなどが増えるが、交通インフラ分野では18年度比3割減少する。

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