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日建経/基礎杭の支持層到達確認法開発へ/振動の変化で判断、早期実用化めざす  [2020年1月15日1面]

弾性波を用いた杭先端部の探査法の概念図

 日本建設業経営協会(日建経、原眞一会長)の中央技術研究所は、建築物の基礎杭完成時に弾性波を用い先端部が支持層に達していることを確認する方法を開発している。ボーリング孔の支持層内で振動波を発信し、基礎杭の上部で支持層を伝達してくる振動波を受信する。軟弱層が介在すると振動の伝わり方が変化する特性を判断基準にする。2019年11月15日付で特許を取得した。
 同研究所は、横浜市内のマンションが基礎杭の施工不良によって傾いた問題を受け、15年10月から技術的な対策の検討に乗りだした。今後、ボーリング孔内で地盤を加振する方法の実験を3月まで継続する。実大実験などを経て、早期の実用化を目指す。
 基礎杭施工時の潜在的な瑕疵(かし)に対し、施工時のプロセス管理の強化が有効な対策となる。一方で、地層の傾斜などは必ずしも地盤調査で把握できない場合がある。基礎杭完成時に先端部が支持層に達しているかどうか確認することが、工期やコストの観点から有効な対策になるとしている。

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