立命館大学や熊谷組らは、スマートデバイスを用いて建設現場の技能労働者の労働負荷や操作技能を定量的に測定できるシステムを開発した。身体活動量や年齢、暑さ指数（ＷＢＧＴ）から高精度に推測可能で、心拍の測定が不要な点が特徴。スマートウオッチとクラウドシステムを用いることで、簡易に労働負荷が判定できるようになる。
　開発したのは、立命館大学大学院の児玉耕太准教授や熊谷組、マージシステム（福岡市中央区、塘将典代表取締役）、スクラムソフトウェア（同、橘信洋代表取締役）らによる産学連携の研究グループ。国土交通省の２０１７年度建設技術研究開発助成制度に採択されていた。
　開発に当たっては、熊谷組が手掛ける大阪市内の建設現場で計３回の実証実験を実施した。とび工と補助者を被験者に心拍や身体活動量を測定。労働負荷の評価基準に用いる「リザーブ心拍率（％ＨＲＲ）」との関係を調査した。結果を踏まえ労働者の身体活動量と年齢、ＷＢＧＴの関係から、健康リスクを判断する予測モデルを開発した。さらに研究すれば労働者の健康リスクが定量的に認識でき、建設現場の生産性管理が促進できる可能性もあるという。
　研究成果はスイスの国際学術誌『Ｓｅｎｓｏｒｓ』で発表する。３０日には重機オペレーターの生体情報取得に関する実証実験を行う予定。３日の記者発表で児玉准教授は「オペレーターをモニタリングすることで、どの作業・状況が効率低下の原因になるかが分かるようになる。無人化施工の生産性向上を目指す」と話した。