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長大/在宅勤務で実態調査結果/社員の5割超が業務効率低下を指摘、社内ルール整備へ  [2020年9月16日3面]

職種別の業務処理能力

 長大が全社員を対象に在宅勤務の実態に関する調査結果をまとめた。新型コロナウイルスの感染拡大を受けた働き方改革の一環で推進しているテレワークは一部職種を除き、残業時間が削減できたと答える社員が目立った一方、半数以上が業務効率の低下を指摘。同社はウェブ会議システムを活用してもスムーズに対話ができず、指示や確認の遅れが業務効率の低下を招いたと分析する。調査結果を踏まえ、在宅勤務の運用方法などを盛り込んだ社内ルールを年内に整備する考えだ。
 実態調査は6月3~15日に実施した。▽出社する目的と理由▽在宅勤務のメリット・デメリット▽在宅勤務の環境-などを聴取。社員633人に対して518人(回答率81・8%)から回答を得た。
 在宅で業務に対応した人数は回答者の8割強に当たる456人。うち「週1日以下」が56%と最多だった。「週2~3日」は29%にとどまったが、85%の社員は出勤日数が半減。在宅勤務を経験した社員は、「通勤時のストレスが軽減した」「集中力が高まった」といった点をメリットに挙げている。業務指示や客先調整、承認作業を担う支店長クラスの管理職はほぼ半数が出社していた。
 業務効率がアップしたかを聞いたところ、処理能力が低下したと答えたのは52%。特に技術職や営業職に多く見られた。成果品質が「変わらない」と感じる社員の割合は65%だったものの、「低下した」が22%に達した。役職のない社員よりも、業務の進捗(しんちょく)管理などを担う管理職から指示や確認のしづらさを指摘する声が相次いだ。意思疎通の難しさが業務効率の低下を招いているようだ。
 同社は、「出社と在宅をバランス良く組み合わせた勤務方法が効率アップの鍵を握る」とみる。業務内容や家族内で感染が発覚したケースを含め、社員の実情に合わせて出社か1日単位での在宅勤務を選択できるようにする。年内に社内ルールを整備する予定だ。

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