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日建経/女性技術者の働き方改善調査結果/勤務形態の変更で柔軟な対応望む  [2020年9月17日2面]

 日本建設業経営協会(日建経、原眞一会長)は、会員企業の女性技術者の働き方改善に関する調査の結果をまとめた。結婚や出産、子育て、介護などライフイベントへの対応で、全体の65%が勤務形態を変更しながら仕事を継続することを希望していた。回答者の3分の2が若年層のため、今後10年程度で勤務形態の変更を希望する人が増えることが予想される。勤務形態の変更に柔軟に対応した体制づくりが中長期的に必要だと指摘している。
 調査は、女性技術者活躍環境創成部会に参加する9社の女性技術者を対象とし6~7月に実施。63人が回答した。業界経験年数1~5年が全体の56%を占める。1~10年に広げると3分の2となる。
 ライフイベントへの対応の質問では、「勤務形態の変更を希望する」回答が63%(残業なしの希望を含むと65%)で最も多い。次いで「転職・退職を希望する」が19%、「今まで通り」は14%だった。
 「女性技術者が長く働くには家庭と仕事の両立の面で、男女平等に会社の体制を含めて切り替える必要がある」「在宅勤務、フレックス勤務、家庭と仕事の両立が図れる体制が必要」といった意見が寄せられた。「時間的拘束が少なければ、出産しても育児中でもこれまで通り続けられる可能性は高い」との声もあった。
 ゼネコンへの志望動機や時期も質問した。時期は「学校卒業の1年前」が78%と最多。志望動機として「地元密着型ゼネコンで転勤が少なく、長時間働ける」「理系の女性技術者は重宝されるため」「家業、家族・親類の影響」などが挙がった。
 業務上の困りごとの有無を尋ねたところ、「ある」が71%、「なし」が29%。相談相手として24%が「先輩」を挙げた。女性技術者をメインにしたイベントに参加したことがあるかどうかは、57%が「ない」と回答した。
 働く女性技術者にとって、女性活躍推進が「会社のアピールの素材と感じる」「(個人の資質ではなく)女性だから評価される」と受け取られるケースもあり、女性活躍を前面に押し出しすぎた取り組みは逆効果となることが分かった。

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