大成建設は１２日、土木・建築資材メーカー８社と「Ｔ－ｅ　Ｃｏｎｃｒｅｔｅ研究会」を設立したと発表した。温室効果ガスの排出量を大幅に削減する環境配慮コンクリートを使って二次製品などを製作し、建材商品として積極的に展開する。研究会を通じて土木構造物用部材や建築物内外装建材などの商品開発を加速し、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出削減に貢献する。
　研究会は大成建設を基幹企業とし▽會澤高圧コンクリート▽立花マテリアル▽鳥居セメント工業▽ブイ・エス・エルジャパン▽ホクエツ▽北星商事▽ポゾリス　ソリューションズ▽柏木興産－の８社が参加する。
　大成建設が蓄積した材料や施工に関する豊富なデータ、ノウハウなどを商品開発担当の参画企業に提供。研究会のメンバーが自社の製造技術と融合して商品を開発する。開発した商品は参画企業が独自に外販。大成建設が施工する工事にも積極的に採用しＣＯ２の排出削減を推進する。
　建設業界はＣＯ２排出量削減を目的に新しい材料や施工法の開発・改善にしのぎを削る。２０１４年に大成建設が開発した「Ｔ－ｅ　Ｃｏｎｃｒｅｔｅ」は、普通セメントの代わりに産業副産物の高炉スラグやフライアッシュなどを使うコンクリート。製造過程で発生するＣＯ２排出量が一般的なコンクリートと比較し最大８０％削減できる。