オリエンタルコンサルタンツは、過去に発生した液状化被害の事例をベースに道路の液状化対策につながるハザードマップを作成した。液状化の可能性を示す指標と、路面の沈下や段差量の相関関係から想定される道路の被害状況などを予測。従来マップに比べ、被害箇所と規模を定量的に把握できる。同社は自治体向けの提案ツールとして活用を図る考え。
　同社は、２０１１年３月の東日本大震災を契機にハザードマップの作成を開始した。過去に発生した液状化被害の事例や、東京都江東区をモデルに幹線道路の構造や地盤条件を調査する自主研究を実施。予測に当たっては、路面の沈下量や段差を予測する「道路液状化被害推定手法」と「液状化指数」（ＰＬ値）を併用した。
　自主研究で同社は、ＰＬ値の大きさは段差の規模に比例するという関係性から道路の寸断箇所を事前に予測できるようにした。同マップを活用すると、液状化を防止する道路の対策計画や基礎資料としても利用できる。
　従来のハザードマップに比べて被害箇所と規模が把握しやすくなり、住民とのリスクコミュニケーションにも役立つという。今後は道路を管理する自治体を中心に、同社は優先路線の検討や事業計画の立案支援などに利用する。
　１６～１７日の２日間、オンライン形式で開催される「建設技術展２０２０関東」（主催・日刊建設工業新聞社）に出展。同社のブースでハザードマップを紹介する予定だ。