応用地質は、新型コロナウイルスの流行などで石油採掘事業の中止が世界規模で相次ぐ状況を受け、石油関連事業から撤退する。石油採掘などの探査業務を展開している子会社を再編。２１年度に事業分野を転換し資源・エネルギー部門の業績回復を目指す。
　成田賢社長が東京都内で１８日に開いた２０２０年１２月期決算説明会で表明した。石油関連事業などを展開するのは、米子会社のＮＣＳサブシー（テキサス州、ラリー・スコット最高経営責任者〈ＣＥＯ〉）。高度な知見を持つＮＣＳが応用地質らと連携し、海外企業向けに石油採掘関連の営業活動に注力。複数企業からの引き合いもあった。
　昨春から続くコロナ禍で、年内に計画していたすべての採掘関連業務が中止になった。原油価格の下落といった要因も加わり、応用地質の２０年１２月期連結決算では、資源・エネルギー分野で３億３５百万の営業損失を計上した。市場環境の変化から「石油関連事業は伸びない」（成田社長）とみて撤退を決断した。
　今後、ＮＣＳを含む石油採掘関連会社の組織体制や企業規模を見直すなど「資源・エネルギー分野の赤字幅縮小に力を入れる」（成田社長）考え。石油関連事業で培った技術力を生かし、需要が旺盛な再生可能エネルギー分野で収益拡大を狙う。２２年には黒字転換を実現する。
　石油採掘市場からの撤退と子会社の再編は、２１年にスタートした３カ年の中期経営計画に掲げる構造改革の一環。計画の期間内に応用地質は新規顧客の開拓などを進める。２３年１２月期の連結業績目標には売上高６２０億円（２０年１２月期実績４９６億円）などを掲げる。