大成建設は２０５０年までに温室効果ガスの実質排出ゼロを目指す「カーボンニュートラル」の取り組みを加速する。「ＴＡＩＳＥＩ　Ｓｕｓｔａｉｎａｂｌｅ　Ａｃｔｉｏｎ（ＴＳＡ）」と名付けた環境負荷提言活動の実効性を高めるため、主要な取り組みを見える化する「ＴＳＡポイントシステム」を始動した。仮設の現場事務所をＺＥＢ（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化するなど、現場レベルでも環境負荷の低減を目指す。
　同システムでは、ＬＥＤ照明の採用や低燃費重機の利用などといった環境負荷低減につながる取り組みをポイント化し、現場などで目標達成を目指す。工事竣工時にどの程度達成できたか評価し、活動効果を見える化する。定量評価で社員の意識改革や効果的な活動の展開などを後押しする。
　取り組みを加速する背景について、環境本部の奥田秀一理事本部長は「昨年の脱炭素宣言を受け、全国の企業が脱炭素という課題と向き合うことになった」と説明。これまで利益やコストなどが企業活動の優先順位で上位にあった状況に変化の兆しが出始め、「当社だけでなく顧客も環境負荷低減を中心に置かざるを得なくなってきている」と見ている。顧客側の二酸化炭素（ＣＯ２）削減ニーズに最大限応えられるよう、同社も「技術開発などを通じてメニューを用意しなくてはならない」としている。
　同システムはカーボンニュートラルが達成できる目標を１００点に設定している。現在は試行段階で導入現場は５０カ所程度。各現場の目標点数も３０～４０点程度にとどまる。今後は「システム導入現場を拡大し、徐々に６０点、７０点を目指すツールにしていく」（奥田本部長）考えだ。