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応用地質ら/道路冠水検知・警告システムの実証実験開始/離れた地点にも危険周知  [2021年5月11日3面]

システムのイメージ

 応用地質ら5社は10日、浸水被害の発生を市民などに知らせる「冠水センサボラード」システムの実証試験を、静岡県内で開始したと発表した。豪雨などに見舞われた場合、冠水状況を検知しメールで関係者に知らせる。道路通行者などには非常灯などで警告する。実証試験は小山町で4月から開始した。汎用(はんよう)性を高めるため、冠水地点から離れた場所にも浸水の危険を周知する機能を追加している。
 実証試験では警告機能の有効性や道路管理者に対する情報通知の有効性を確認する。実証試験には応用地質とユアサ商事、サンポール(広島市中区、山根以久子社長)、キャットアイ(大阪市東住吉区、津山晃一社長)、環境エクステリア(東京都町田市、直井春樹社長)の5社が参画している。
 冠水センサボラードはあらかじめ設定した水位に到達すると、冠水を検知し警告灯(子機)に冠水情報を無線送信する。縁石上にある警告灯(LED)が点滅し危険を周知。複数の警告灯が数百メートルにわたって同期し点滅する。道路管理者や関係機関にもメールで情報を通知。冠水状況の早期把握でパトロールや通行規制の準備が迅速になる。
 サンポールとユアサ商事、応用地質の3社が道路の車止め内に組み込んで開発し、京都府や静岡県、千葉県などで実証試験してきた。既存の冠水センサボラードは車止めが不要な道路や、冠水地点から離れた場所に警告が必要なケースに対応できないこともあった。キャットアイと環境エクステリアの2社を加え、無線警告灯システムを組み合わせた。
 冠水地点から離れた場所にも浸水の危険を周知し、道路の通行者が早期にリスク回避できるようにした。従来の道路冠水警報システムは商用電源が必要で、システム導入時の設置コストも高額だった。新開発したシステムは親機、子機間を通信無線とし、子機の電源は内蔵のバッテリーで賄う。電気工事は不要。システムの導入コストとランニングコストが低減できる。

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