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東京大学、竹中工務店ら/空間快適性評価方法確立へ共同研究/実証評価実験進む  [2015年2月6日3面]

 東京大学や早稲田大学、竹中工務店など産学9者で組織する「ニューロアーキテクチャー研究会」が、空間快適性評価方法の確立に向けた実証実験を進めている。時計や眼鏡などに装備したウエアラブル(身に付けられる端末)センサーなどを用いて、生活者の行動と心理・生理状態に関するデータを24時間連続で収集。客観的に建築空間の快適性要因を抽出するのが目的だ。年間のデータを蓄積するとともに閲覧・活用の仕組みもつくり、空間設計に役立ててもらう。
 同研究会は、10年に設立した「応用脳科学コンソーシアム」内の研究組織の一つとして12年に発足。コンソーシアムはNTTデータ経営研究所が日本神経科学学会の協力を得て立ち上げ、40社を超える異業種の民間企業と、異分野の研究者が一堂に会する研究プラットフォームを提供し、応用脳科学研究の推進と活用の実現を目指している。
 研究会では、2年間の検討を経て、ウエアラブルセンサーや環境センサー、スマートフォンを活用した日常連続計測手法(EMA)を構築。これを用いてオフィスや居住空間で「行動」「生理」「心理(脳)」「環境」「ライフログ(生活・体験の記録)」をリアルタイムに連続して計測する。データベース化やデータ解析を実施し、空間快適性評価方法の確立に向けた実証評価実験を開始した。
 「人にやさしい空間研究」を独自に進めてきた竹中工務店は、今回の研究会に参画し、オフィス環境検討グループとして実証実験に取り組んでいる。これまでの研究で活用してきたさまざまな計測機器などを提供するとともに、自社のソリューションやサービスなどに密接に関連する実験に力を注ぐ。
 冬季の実験は、14年11月~15年2月末を予定している。今後、夏季(7~8月予定)、春季、秋季と実験を続け、年間を通じたデータを蓄積。データを大量に収集し、より解析の精度や価値を高める。参加企業も増やし、データベースの拡大も図る。空間快適性評価方法の確立に向けた実証実験なども進めていく予定だ。研究会メンバーは▽NTTデータ経営研究所▽東大▽早大▽旭化成ホームズ▽NTTデータ▽大日本印刷▽竹中工務店▽パナソニック▽フジクラ―の9者。

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