技術・商品

五洋建設、大新土木/多機能バックホウ浚渫船完成/水深24メートル対応 [2015年10月28日3面]

 五洋建設と大新土木(東京都中央区、新田清剛社長)が共同で建造を進めていた多機能型バックホウ浚渫船「BHC-2401」が完成した。バックホウは国内最長となる延長11メートルのロングアームを搭載し、水深24メートルでの施工が可能。アーム先端のアタッチメントを取り換えることで、掘削に加え、捨て石ならしなど幅広い作業に対応できる。国際コンテナ戦略港湾や国際バルク戦略港湾の整備、火力発電所の新設・リプレー...続きを読む

大林組/トンネル覆工裏込め注入工法の研究会設立/遮水壁に応用へ [2015年10月27日3面]

 大林組は、モルタルに特殊増粘材スラリーを混合した注入材を用いる裏込め注入工法「スペースパック工法」の適用拡大に乗りだす。トンネルの覆工背面や道路下の空洞用に開発した技術で、覆工のひび割れや目地からの漏えいが少ないのが特徴。このほど、建設資材販売のテクノ・ブリッド(東京都渋谷区、青木茂社長)など6社と工法研究会を設立した。高速道路・鉄道トンネルでの実績を踏まえ、地中構造物を地下水の浸入から守る遮水...続きを読む

竹中工務店/鉄筋工事BIMソフト開発/手戻りなど防止 [2015年10月26日3面]

 竹中工務店は、設計者から施工管理技術者、協力会社の鉄筋技能者までが活用できる鉄筋工事専用ソフト「鉄筋工事BIM(ビルディング・インフォメーション・モデリング)ソフト」を開発し、大阪・京都・神戸の教育施設や事務所、医療施設など9プロジェクトで適用した。設計段階で柱・梁接合部の鉄筋の納まりを3次元モデルで確認し施工計画を検討できるため、手戻りなどを防止できる。同ソフトの活用により、同規模・同種施設で...続きを読む

大成建設/コンクリ建築物補強・増設工法開発/プレート付き鉄筋挿入 [2015年10月26日3面]

 大成建設は23日、既設コンクリート建築物を増設・補強するための新しい工法を開発したと発表した。鉄筋の径よりやや大きなプレート(定着板)を端部に付けた鉄筋を既設躯体側に挿入・定着し、新設する躯体と接合する。地震時に発生する柱の上下や壁の周辺など固定部分に生じる上下に引き抜こうとする力(引っ張り力)を躯体間で確実に伝達し、耐震性能を大幅に向上できる。原子力発電施設など重要施設の地震対策などとして積極...続きを読む

竹中工務店/木質耐震ブレースを開発・実用化/コンクリートと同等強度 [2015年10月23日3面]

 竹中工務店は、木質耐震ブレース「T-FoRest Light」(Tフォレストライト)を開発し、京都競馬場(京都市伏見区)のRC造スタンド施設「グランドスワン」の耐震補強工事に初採用した。集成材のブレース本体下部に取り付けたコイルばねの圧着力でRC造やSRC造の柱・梁に固定する仕組み。コンクリート・ブレースの20~25%の重量でありながら、同等の強度や見た目の美しさなども確保できる。今後、教育施設...続きを読む

JFEエンジ、東邦ガス/ガス化したLNGの再液化設備開発/導入費用2割減 [2015年10月22日3面]

 JFEエンジニアリングと東邦ガスは21日、貯蔵中の液化天然ガス(LNG)の一部が蒸発してガス化した「ボイルオフガス(BOG)」を処理し、LNGとして再利用する設備を共同開発したと発表した。LNGにBOGを注入して混合し、冷却後液化するミキサーを用いる。熱交換器によって冷却していた従来方式と比較して導入コストを約20%、メンテナンス費用を約60%削減できるのが特徴だ。
 BOGの処理では、気体の...続きを読む

大林組/屋外鉄骨専用の耐火被覆工法開発/長期間メンテ不要、コスト3割減 [2015年10月22日3面]

 大林組は21日、屋外鉄骨専用の耐火被覆工法を開発したと発表した。橋梁などの土木工事に使う「重防食塗装」と、建築工事で鉄骨部材の耐火被覆に用いる加熱発泡性の「耐火塗料」を組み合わせる。塗膜の厚さは通常と同じ2ミリ程度ながら、塗り替えサイクルは最長25~30年と高い耐久性を持つのが特徴。耐火被覆にこれまで使っていたアルミパネルや取り付け金具を不要にし、最大約30%のコスト削減につながるという。建築基...続きを読む

ミサワホーム、飛島建設/大規模宅地の液状化対策でコラボ/丸太打設工法導入 [2015年10月21日3面]

 ミサワホームが、千葉市美浜区で開発を進めている大規模住宅分譲地の液状化対策で、飛島建設などが開発した間伐材の丸太を地中に複数打ち込み、地盤を密にすることで液状化を防ぐ工法「LP-LiC工法」が採用されている。同工法は、低振動・低騒音で施工でき、建設残土が発生しないのも特徴。ミサワホームの担当者は「周辺には小学校や幼稚園、マンションが立ち並ぶ。サンドコンパクションパイル工法などに比べ、低コストで静...続きを読む

大林組/低床型の資機材無人搬送車開発/小型化でEV乗降可能、要員半分に [2015年10月20日3面]

 大林組は19日、建築現場向けに自動で資機材を運搬できる新たな無人搬送車(AGV)を開発したと発表した。車体全体が資機材の下に完全に入るように小型化し、資機材を積載したまま工事用の仮設エレベーターに乗降できるようにしたのが特徴。仮設エレベーターで荷揚げする内装仕上げ材などを、低層ヤードから上層階の作業エリアに運搬するのに用いる。東京都内で施工中の複合施設に試験導入した結果、搬送のための要員を半分に...続きを読む

奥村組、CTC/除染土のう輸送統合管理システム開発/最適輸送計画策定支援 [2015年10月19日3面]

 奥村組と伊藤忠テクノソリューションズ(CTC、東京都千代田区、菊地哲社長)は16日、放射性物質の除染作業で発生した土のう袋を安全・高効率に輸送するための「輸送統合管理システム」を開発したと発表した。土のうの数量や放射線量、作業員の被ばく線量の管理に加え、搬出場所や時間帯、運行ルートなど、最適な輸送計画に必要な情報を算出できる機能を搭載。輸送の省力化・効率化を実現する。
 新システムは、東日本大...続きを読む

大林組ら/小規模敷地・短時間で放射能濃度を測定/可搬型装置を開発 [2015年10月16日3面]

 大林組とキャンベラジャパン(東京都台東区、畠中一郎社長)は、福島第1原発事故に伴う除染で発生した廃棄物の放射能濃度を測定できる可搬型装置を開発した。「可搬型TRUCKSCAN(トラックスキャン)」と呼ぶシステムで、測定器をユニット化することで、仮置き場のような小さな敷地にも設置可能な点が特徴。測定時間の短縮も図り、フレキシブルコンテナ8個を積んだトラックの場合、約30秒で測定が可能という。今後、...続きを読む

清水建設、応用地質/シールド工事向け地盤探査技術開発/センサーで砂層検出 [2015年10月15日3面]

 清水建設は14日、応用地質と共同でシールド工法を用いたトンネル工事向けの地盤探査技術を開発したと発表した。シールドマシンの前面に取り付けるカッターヘッドの側面に、電気の流れにくさ(比抵抗値)を測定するための比抵抗センサーを装着する。センサーから掘削中の地山に直接電気を流して比抵抗値を測定し、対象地山が砂層か粘土層かを判別する。精度の高い土質情報を基にした掘進管理を実現し、施工の安全性と効率を高め...続きを読む

日立機材/パネル型制震用鋼板ダンパー発売/小型で高性能 [2015年10月15日3面]

 日立機材(東京都江東区、笠原伸泰社長)は14日、中低層建築物向けにパネル型の制震用鋼板ダンパーを発売した。壁や柱、梁の間に設置し、地震の揺れを吸収する。塑性変形部をX形状とすることで、部材を小型化すると同時に、変形能力とエネルギー吸収能力を高めたのが特徴。在来工法の座屈拘束ブレースと比べ、付帯の鉄骨費を含む設置コストを約15%低減できるという。新築に加え、改修工事にも積極的に採用を提案していく。...続きを読む

大成建設、豊橋技術科学大学/走行中給電で走るEV実用化へ/屋外走行路整備 [2015年10月9日3面]

 大成建設と豊橋技術科学大学は、電気自動車(EV)・電動カート用の「ワイヤレス給電システム」の実用化に向けた共同開発を加速させる。市販の小型EVにシステムを実装し、高効率で給電できるアスファルト舗装を開発した。15年度内に20~30メートルの屋外走行路を整備し、走行性を確認。16年度以降は安全性や排水性などに関する仕組みを検証する。EVのほか、工場や物流施設など屋内で利用する電動カートの搬送システ...続きを読む

太平洋セメント/農地再生に向けた取り組み開始/福島大学と共同研究 [2015年10月8日3面]

 太平洋セメントは7日、福島大学が東日本大震災からの復興に向けて立ち上げた「うつくしまふくしま未来支援センター」(中田スウラセンター長)と、福島県内の農地再生に向けた共同研究を開始したと発表した。穀物の一種のソルガムなど、バイオマス資源となる「エネルギー作物」の栽培と、作物から発生するメタン発酵ガスによる発電などに取り組む。太平洋セメントは、廃棄物処理で培ったリサイクル技術や発電に関するノウハウを...続きを読む
インフラ・ビジネス最前線―ODAの戦略的活用
 途上国や新興国で日本の民間企業が行うイ...続きを読む
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