日刊建設工業新聞社は、電子版サービスを拡充する一環として、10月1日に地図情報サービス「建設G－map（ジーマップ）」 の本格運用を始めました。日刊建設工業新聞に掲載された建築計画、工事、再開発プロジェクトなどの記事情報（4月以降）と地図情報を連動させ、「地図から記事」「記事から地図」にアクセスできるのが特徴です。皆さまのビジネスに情報ツールの一つとしてお役立てください。 　建設G－mapは、地…

当社と類似した社名で、企画特集「東北の復興・再生を応援」の協賛広告の申込用紙がファックスで送られてきたというお問い合わせが相次いでいます。 この企画特集と、当社とは一切関係がありません。

各位 　弊紙と同様な媒体名（建設工業新聞）で協賛広告を依頼する契約書がＦＡＸで送られてきたという問い合わせが当社に寄せられています。この広告の契約書は当社とはまったく関係がございませんので、ご注意ください。 　また、万一このような契約書が送付されてきた場合、お手数ですが弊社までご連絡くださいますようご協力お願いいたします。 ２０１６年２月 株式会社日刊建設工業新聞社