歴史的に極めて多種多様な建物や都市の設計に関わってきた建築家。時代ごとのさまざまな課題に対し、創造的な思考を巡らせ、多様で総合的な解決を試みてきた。本書は建築家としてこれまでに多くの市街地再開発事業などの設計を手掛け、日本設計社長、日本建築家協会（ＪＩＡ）会長を歴任した著者が、「建築家はいま何を考えているか」、さらに「建築家はいま何を考えるべきか」という問題意識を持ち、環境の持続可能性や防災、都市デザイン、建築の保存再生、建築家の仕事の経済的な価値と社会など、現代の主要なテーマについて分かりやすく解説する。建築家や建築家を志す方たち、建築関係の方たちはもちろんのこと、建築や都市、環境について関心や興味をもっている方たちにおすすめの一冊。

2016年11月から2020年10月まで日刊建設工業新聞に連載された「草柳教授の建設契約講座」を書籍化した『詳説「公共工事標準請負契約約款」建設契約管理の理論と実践』の完結編。連載記事を再編集し、大幅に加筆した。建設契約研究の第一人者である草柳俊二氏（東京都市大学客員教授、高知工科大学名誉教授）が、豊富な現場経験と研究成果を基に、公共工事標準請負契約約款と国際建設契約約款（FIDIC約款）を対比させながら、建設契約管理の理論と実践方法を丁寧に詳しく、かつ平易に解説する。下巻には、民間工事、下請工事、建設コンサルタント業務の契約約款についての解説も追加収録している。

2016年11月から日刊建設工業新聞で月2回、好評連載中の「草柳教授の建設契約講座」を書籍化。18年12月まで約2年分の記事を再編集し、大幅に加筆した。建設契約研究の第一人者である草柳俊二氏（東京都市大客員教授、高知工科大名誉教授）が、その豊富な現場経験と研究成果を基に、建設契約管理の理論とその実践方法を詳しく、かつ平易に解説する。

風水害などの防災対策として全国の地方自治体で広がりつつあるタイムライン防災がどういうものか、分かりやすく解説するとともに、タイムラインの作成手順や留意点などを紹介。巻末には「台風に備えた自治体の作成例」も盛り込んでいる。具体的にどうような防災行動を規定するのかが分かるように、地方自治体のタイムラインの作成例も掲載している。

前著『脱「日本版PFI」のススメ －リスク移転で解き明かすPFIの真の姿－』（平成19年）に続く第2弾で、現行の施設調達型PFIからサービス調達型PFIへの転換を提唱する。日本の長年にわたる経済停滞は、「モノの機能をサービスへ転換できなかったことにも原因がある」と著者の熊谷弘志氏。本書では経済再生を実現するため、モノの機能をサービスへ転換するサービス調達型PFIの仕組みと実務を解説している。

本書は2018年8月から2021年6月まで本紙最終面に連載された「SDGsで世界をつなぐ～SDGsビジネス最前線」を大幅に加筆・修正して書籍化した。国連が提唱する持続可能な開発目標「SGSs」の実現は、いまや世界的な潮流で、日本の優れた技術を海外に展開するチャンスとも言える。JICAが世界各国で進めるSDGsに関連した技術の普及は、日本にとっても援助国にとっても有益と言える。本書はその支援策を紹介している。

　政府開発援助（ODA）で実際に海外の鉄道プロジェクトに携わる国際協力機構（JICA）の担当者が、各国の鉄道整備の現状と今後の方向性などを分かりやすく解説。JICAの鉄道海外展開支援の概況と課題などを紹介するとともに、フィリピンやバングラデシュ、インド、ミャンマー、インドネシア、ベトナム、タイ、トルコ、アフリカ地域など国別の鉄道整備の現況や今後の整備の方向性などをまとめている。著者であるJICA運輸交通ナレッジは鉄道分野の第一線で活躍する担当者で構成。内容は日本鉄道システム輸出組合（JORSA）の組合報に掲載されたものを加筆修正した。

ビルや住宅に欠かせない建築設備。そこに関わるエンジニアは設備業界の現状をどう考え、業界の将来像をどう見ているのか。大手ゼネコンで設備設計の実務に携わり、現在は大学の建築学部で教壇に立つ著者が、建築専門誌や学会誌などに寄せたエッセーの中から自選したものを加筆・修正、再編集した。ICT（情報通信技術）や人工知能（AI）万能といった世の風潮にあえてあらがい、設備技術者のあるべき姿や人間らしい働き方、業界の将来への希望などを、軽妙な文章に自筆のイラストを交えてつづる。

2019年に成立した「新・担い手3法」（改正公共工事品質確保促進法、改正建設業法、改正公共工事入札契約適正化法）。その背景と経緯、法律や指針の内容、法改正を受けた建設業界の取り組みなどをQ＆Aも交えて詳しく解説します。新・担い手3法は、大規模災害の増加や働き方改革、生産性の向上など近年の建設業界を取り巻く環境変化への対応が大きな柱になっています。本書は法律の内容にとどまらず、法律を踏まえた具体的な施策やこれからの建設産業の方法性にも踏み込んで解説していきます。編著者の3国会議員と業界団体の代表らが新・担い手3法への期待などを話し合う座談会も収録しました。

無人航空機（UAV）を使う測量調査。急速に普及する一方で、運航の安全性が十分に確保されているとは言い難い。UAVを利用するすべての人に安全運航に関する知識を高めてもらおうと、全国測量設計業協会連合会、日本測量協会、日本測量調査技術協会で構成する「UAS測量調査協議会」が手帳作りを企画した。安全操縦の基礎知識をまとめた「安全順守編」と、UAVの構造や特性を解説した「安全知識編」が1セット。持ち歩いていつでもどこでも見られる。

国家経営、人材活用、リスク対応、教育…。旧運輸省で港湾技術者として活躍した著者が、日本社会にあふれるさまざまな課題を「マネジメント」という独自の視点から考察する。官民の多様な職場での勤務や米国留学の経験、その間の一貫した調査研究に基づき、日本の社会にマネジメントが必要な背景を分析。マネジメントの実践に関する基本的事項に重点を置きながら、事例を多用して問題点とその対応策を分かりやすく解説する。

　途上国や新興国で日本の民間企業が行うインフラ開発を取り上げ、それらに役立つ政府開発援助（ODA）のさまざまな制度を、国際協力機構（JICA）の理事を務める山田氏が中心となってJICAの担当者が解説する。海外インフラ開発の歴史や動きを整理した前著『新興国のインフラを切り拓く』（2015年刊）の続編にあたり、今回は特に海外進出を目指す中小企業が使えるスキームを詳しく紹介している。

およそ５００万人が働く建設業界。それぞれが何を考え、毎日を過ごしているのでしょうか。一人一人の中にきっとドラマがあるでしょう。 本書は、建設業で働く「市井（しせい）の人々」がつづったエピソードを集めました。選者は、技術コンサルタントの降籏達生氏（ハタコンサルタント代表取締役）。巻末の付録として降籏氏による６０話目の「あなたの居場所はここにある」も掲載。 少しでも多くの人たちに建設業の魅力を感じてほしいという願いと、独自の「心温まる物語」が生まれるきっかけになることも期待しています。

身近な専門家である税理士の支援を受け、中小企業のトップがリーダーシップを発揮しながら会社全体で経営力向上に取り組む方法を伝授します。社内の経営管理体制を整備し、自社の金融機関の評価やキャッシュフローの現状を知った上で、セグメント（製品・顧客）ごとの重要度などを決定しながら必要利益を明らかにし、経営力向上計画を立てる必要があります。さらに「日報」を活用し、社内のコミュニケーションを円滑化して人材育成につなげ、定例経営会議で業績評価や改善策の決定を行うことが重要です。これらの経営改善の手順を実務に沿って分かりやすく解説。クラウドを活用した事業継続管理システム（ＢＣＭＳ）を上手に導入すれば、自社の現状を理解して経営力向上計画を立てる道筋を示してくれる上、経営改善の取り組みが社内で「見える化」され、成功の可能性が高まります。建設業はもちろん、あらゆる業種で経営改善に悩む中小企業のオーナーや、実際に経営支援を行う税理士をサポートしてくれるでしょう。

インフラ資産のアセットマネジメント全体の概要と、それを支える総合化技術としてのアセットマネジメント技術を、ＩＳＯ５５０００シリーズに沿った形で分かりやすく解説。国内で先行している下水道や舗装、プラントのアセットマネジメントの事例も紹介する。