地質調査業界最大手の応用地質は、公共事業を中心とする従来型の事業スタイルからの脱却を図る取り組みを加速させている。２０２０年をターゲットとする長期経営ビジョンの確実な実現に向け、今年からその仕上げとなる中期経営計画「ＯＹＯ　Ｊｕｍｐ１８」を始動。本計画では、「インフラ・メンテナンス事業」「減災・防災事業」「環境事業」「資源・エネルギー事業」の４領域を新しい事業セグメントに位置づけ、市場開拓・事業拡大に向けた開発投資、Ｍ＆Ａも活用したグローバル化などの推進により、新領域でのＯＹＯブランドの確立を目指している。同時に働き方改革などコーポレート・ガバナンスを強化する。成田賢社長に、計画１年目の手応えや施策の新たな展開方針などについて聞いた。