建設資材の価格動向を数値化している経済調査会（森北佳昭理事長）の「建設資材価格指数」が、全国の建築・土木の総合で２年ぶりの前月比マイナスとなった。２０１５年度平均を１００とした場合、９月調査に基づく指数は前月比０・２ポイント減の１４７・９。異形棒鋼やストレートアスファルト（ストアス）、一般建築用木材の価格下落を要因に２０年８月調査以来初めてのマイナスとなった。
　同調査会は資材ごとに市況感に温度差があり「騰落相半ばする形で指数は踊り場局面を迎えている」と分析する。前年同月と比べると１４・６ポイントも高い水準を維持しており、先行きを注視する必要がある。指数を建築・土木別に見ると、建築は前月比０・８ポイント減の１５７・４、土木は０・８ポイント増の１３２・６だった。
　生コンクリートやＨ形鋼、型枠用合板などの騰勢は続いている。特に生コンは「積算資料」掲載都市の平均額が１１月号で１立方メートル当たり１万７６２１円となり、４月号から１２６５円伸びた。その間に価格が上昇したのは延べ３７９地区に達する。セメントの再値上げが打ち出される中、引き続き全国各地で値上がり状態が続くとみられている。