ＪＲ７社（北海道、東日本、東海、西日本、四国、九州、貨物）は、在来線の鉄道電気設備に使う材料や部品の安定供給を目指し、仕様の共通化に乗り出した。メーカーの設計や製造、在庫管理の効率化を図るとともに、災害発生時には各社間で融通できる体制を整える。２０２４年１１月に検討会を設立し、これまでに架線と電柱を絶縁する「電車線用ポリマーがいし」や、信号装置の一種である「インピーダンスボンド」など７品目で仕様を共通化した。
　１９８７年の国鉄分割民営化以降、各社は地域の気候や事故対策などを踏まえ、部材を独自に改良してきた。だが、鉄道用の電気設備部材は生産数量が限られており、製造ラインの確保や技術者の育成など、サプライチェーン（供給網）の維持が課題となっている。同じ機能でありながら、各社で寸法やケーブルの長さなどの仕様がわずかに異なる部材もある。持続可能な鉄道運営に向けた体制の構築を進める。
　検討会では、各社が培ってきたノウハウを反映した「良いとこ取り」を狙う。現在は、さらに１０品目で仕様の統一を検討している。施工面でも工法の統一が進むことで、技術者や技能者の相互融通や、部材の納期短縮による工期の平準化といった効果を見込む。
　２７日には東京都渋谷区のＪＲ東日本本社で、７社の設備系部門の担当者による記者説明会を開いた。同社の齋藤祐樹執行役員・鉄道事業本部電気ネットワーク部門長は「（車両部品よりも先に）電気設備部品が調達難に直面し、各社で迅速に合意形成ができた」と背景を説明。「メーカーとウィンウィンの関係となるよう、品目を順次拡大したい」と述べた。