◇道路分野の脱炭素化が急加速
　道路の脱炭素化に貢献する「中温化アスファルト合材」が、過去にないスピードで普及していることが日本アスファルト合材協会（日合協、今泉保彦社長）の調査で明らかになった。２０２４年度の製造数量は前年度比８８・８％増の１１０万８９８６トンに達した。前年度（５８万７３８８トン）から約１年でほぼ倍増した。アスファルト合材の全製造数量に占める中温化合材の割合（中温化率）も前年度の１・６％から３・１％に急上昇した。
　製造量の構成内訳は▽国道＝７万７９４５トン▽都道府県道＝３３万２１１９トン▽市町村道＝１７万６３２６トン▽高速道路＝３万９３２４トン▽他官庁＝５万８６０３トン▽民間＝４２万４６６９トン－。都道府県別に見ると、全国トップの東京都（２０万６９２０トン）を筆頭に、神奈川県（１３万８３２９トン）、埼玉県（８万９９３４トン）、千葉県（６万６１３１トン）となり首都圏一帯で高い製造実績を記録している。静岡県（６万７６６４トン）や、前年度比で約２・８倍の伸びを見せた大阪府（２万３５９４トン）など、主要な経済圏でも中温化合材へのシフトが加速している。道路分野の脱炭素化が進んでいる。
　日合協は「東京都の先駆的な取り組みが、周辺県や主要都市へ波及している。急激な普及は、単なる環境意識の高まりだけでなく、技術的な信頼性の確立が背景にある」と分析する。国土交通省の「道路分野の脱炭素化政策集」で掲げる３０年度の目標値である６％の普及に対し、現在の成長ペースを維持すれば、数年以内の前倒し達成が期待できる。
　中温化合材は、製造温度を約３０度下げることで、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を７～１８％削減するだけでなく、夏季の施工現場における作業環境の改善や、道路の早期開放（冷却時間の短縮）にも大きく貢献する。通常の合材と同じ温度で製造することで、輸送距離を延ばすことができ、工場の出荷エリアを拡大することが可能。合材供給の空白地帯減少につながる。
　日合協は、東京都や日本改質アスファルト協会と共同で、中温化技術の普及・展開に向けた調査研究を２０年度から継続して実施している。今後、中温化合材のさらなる普及を支援するために共同研究などを通じて、道路建設業界・アスファルト合材業界として、カーボンニュートラルの実現を目指したい考え。