関係者間で刊行が待たれていた日本建設業連合会の『施工ＢＩＭのスタイル』。副題に「施工段階における元請と専門工事会社の連携手引き」とあるように、建設業の生産拠点である施工現場でのＢＩＭ運用に徹底的に的を絞った内容となっている。

　□元請（建設会社）と専門工事会社でＢＩＭを実践している実務者によるリアルな事例が満載□

　建築生産委員会ＩＴ推進部会のＢＩＭ専門部会が中心となり、「業界標準化を推進することで、施工段階でのＢＩＭ（施工ＢＩＭ）のメリットの増大を図る」という目的の基に編纂されている。ＢＩＭ運用を実践している実務者が執筆しており、元請（建設会社）と専門工事会社間で試行錯誤されてきたＢＩＭモデル連携のルール作りや成功・失敗事例などがリアルに反映されている。

　００「構成と留意点」、０１「施工ＢＩＭの考え方」、０２「施工ＢＩＭ成功へのワークフロー」、０３「工事別の施工ＢＩＭ」、０４「鉄骨製作図を中心とした製作図ＢＩＭ」、０５「事例」、０６「参考資料」からなる目次および細目を俯瞰するだけで、公的組織などから公開されたドキュメントとは決定的に異なり、明確に施工ＢＩＭの実務運用を意図しているのがわかる。

　「工事別の施工ＢＩＭ」では、仮設・解体からＲＣ躯体・鉄骨・設備・防水・外構に至る１４工種が網羅されており、全事例をカウントすると１０９のケースが紹介されている。

　□当初は先行していた専門工事会社のＢＩＭ運用とのコラボレーションを元請が積極的に提案□

　従来、元請と専門工事会社との間ではＢＩＭ運用に関する目論見、発展度合いにギャップがあった。専門工事会社側では、本稿で報告した東芝エレベータにみられるように、以前から３次元ＣＡＤ・ＣＡＭシステムを独自運用していた。それに対して、設計施工を標榜する元請側が実務面で運用できるＢＩＭソフトの充実は遅れてやってきた。

　本書編纂のワーキンググループの前身のアンケート・ワーキンググループが「専門工事会社におけるＢＩＭ活用実態調査」を行い、報告書を上梓したのが１２年５月だった。

　専門工事会社が指摘した課題は、「元請はＢＩＭモデルの提供を要求するが、ＢＩＭで何をしたいのかが解らない」。当初は、元請が２次元ＣＡＤデータの提供と同様に捉えていた面が多々あったに違いない。専門工事会社は「施工で使える手引がない」とも指摘していた。主に自社の製造ラインでの３次元モデル作成が前提であり、元請側が必要とするＢＩＭモデルとの整合性の取り方が合意できていなかったためだ。

　幾多の紆余曲折を経て、元請と専門工事会社がＢＩＭ連携を前提にＢＩＭモデル＝３次元モデルを共有、統合運用する環境が整い、本書の刊行となった。

　□資料「ＢＩＭ連携計画書」を見ただけでＢＩＭ運用の実践的な叡智の結晶なのが理解できる□

　日建連のホームページから購入申し込みができる。申込書でのＦＡＸ注文も可能。会員１０００円（税別）、非会員３０００円（税別）。問い合わせは建築部（電話０３・３５５１・１１１８）まで。

　購入申し込みのホームページからは、第６章・参考資料：ＢＩＭの効果と書式例で紹介されている「ＢＩＭ連携計画書・ＢＩＭ実施報告書」「ＢＩＭモデルの取扱いに関する覚書（例）」がダウンロードできる。これら資料を閲覧するだけでも、編纂者のＢＩＭ連携にかける並々ならぬ本気度が見て取れるし、本書がＢＩＭ実践に基づく最先端の叡智の結晶なのが理解できる。

　「施工図事務所の立場でアンケート調査に協力した。ＢＩＭソフトの機能向上、６４ビットマシンの登場、ネットワークの高速化などで建設会社、他の専門工事会社との間の距離・時間などの制約を意識せず、ＢＩＭモデルの運用が日常化した。工程の最後半に位置し、各種施工情報を統合する職能である施工図事務所にとって、本書の刊行は、自らの立ち位置を再認識できるとともに、ＢＩＭ運用の本格化に立ち会っているとの思いを強くしてくれる」（アートヴィレッヂ代表取締役・原行雄氏）。

　〈アーキネット・ジャパン事務局〉（毎週木曜日掲載）