建設会社が連合してＢＩＭに関連する仕様などを統一する動きが急だ。ＢＩＭの普及を加速する公的な動きとして注目すべき二つの事例を報告する。

　□ゼネコン５社協働でＢＩＭソフト「Ｒｅｖｉｔ」向け基礎・杭ファミリ＋壁・床のパラメーター発表□
　大林組、清水建設、鹿島、大成建設、竹中工務店とオートデスクは、ＢＩＭソフト「Ｒｅｖｉｔ」向けの構造用ファミリとして基礎・杭ファミリ、壁・床のパラメーターを発表した。
　複数の設計事務所や建設会社が協働する設計業務では、異なるＢＩＭソフトや運用ルールでデータを作成しているため、部材・部品のモデルが有する属性データが異なるなど、設計から施工、維持管理に至るプロセスを通してデータ援用が円滑に進まないケースがあった。
　それらの課題を解決するべく、大林組、清水建設、大成建設では共同でＲｅｖｉｔによる設計・施工の効率的な業務プロセスの確立を目的として２０１６年に「ＢＩＭ　Ｓｕｍｍｉｔ」を発足、「ＢＩＭ　Ｓｕｍｍｉｔ構造分科会」で構造設計用Ｒｅｖｉｔファミリの整備に向けた活動を行ってきた。１８年１２月に鉄骨構造用ファミリの提供を開始し、１９年６月には鉄骨構造系部材ファミリを拡充している。２０年７月には鹿島が参画してＲＣ構造系の柱・梁ファミリを発表。今回、竹中工務店が参画して構造系のファミリを発表した。
　基礎・杭のファミリ、壁・床のパラメーターは、従来のファミリと同様、設計データの種類について異なる組織間でも円滑に援用できるよう整備し、パラメーターを使用した効率的な構造設計を可能としている。

　□２１社で鉄筋の本数・鉄筋径・間隔・配置を立体認識する「配筋検査システム」開発が進行□
　ゼネコン２１社（共研２１社）とプライム　ライフ　テクノロジーズ（ＰＬＴ）は、２０年９月に共同研究開発契約を締結し、鉄筋の立体配置を認識する「配筋検査システム」の開発を進めている。両者は検査業務時間の６０％削減を目途として、２２年度に建設現場で実証実験を行い、２３年度から本格運用する計画だ。
　「配筋検査システム」は、専用カメラで対象の配筋部分を撮影し、検査部位の鉄筋の本数、鉄筋径、間隔、配置を立体的に捉えて認識する仕組みだ。実証実験では鉄筋の立体配置を認識する特性の立証を目指している。具体的には、専用カメラを用いて撮影した画像に基づき配筋検査（本数、鉄筋径、間隔、配置）の計測ができることであり、構造設計図から配筋検査のためのデータを登録・作成できることを前提に、登録した設計データと計測結果をもって自動照合が可能なのかなどを検証する。
　今回の共同開発によって、共研２１社の配筋検査における課題や検査方法の相違点などを把握し、開発要件に反映させることで精度の高いサービスを多様な現場に合わせて構築できる。現在、共研２１社が開発中の「ＡＩを活用した鉄筋認識に関する技術」と、ＰＬＴがパナソニックと共同で開発中の「配筋検査用システム・カメラデバイス及びアプリケーション技術」を融合させる計画も進行中である。
　２１社は、青木あすなろ建設、淺沼組、安藤ハザマ、奥村組、北野建設、熊谷組、五洋建設、佐藤工業、大末建設、高松建設、鉄建建設、東急建設、戸田建設、飛島建設、西松建設、日本国土開発、長谷工コーポレーション、ピーエス三菱、松村組、村本建設、矢作建設工業である。
　建設工程を自在に横断し、組織の壁もやすやす超えていくデジタル情報の特性に考えを及ぼす時、システムやノウハウの抱え込みは非生産的だ。今回の事例のように協働できる領域では協働する、業界・組織横断的な挑戦だからこそ、ＢＩＭの普及も加速化する。近い将来、ＢＩＭに象徴されるデジタルツールがあまねく行き渡った後には、建築そのものの質やサービスが問われることになる。今こそ建設業のＤＸを実現するためＢＩＭ普及をもう一段、加速化するべきだ。
　〈アーキネットジャパン事務局〉（毎週木曜日掲載）