能登半島地震で被災した石川県七尾市の温泉旅館で、木材を活用した新たな液状化対策の実証実験が始まった。地震で液状化した砂地盤で、丸太を杭のように打ち込む既存工法を応用した2工法を試し、施工方法や効果を検証する。中・低品質の木材を防災・減災工事に活用し、林業振興や炭素の地中貯蔵拡大にもつなげる考えだ。
林野庁の助成事業に採択された飛島建設と国際緑化推進センター(奥田敏統理事長)、日本木材地中活用推進協会(木地協、沼田淳紀代表理事)が実施し、地元の和倉温泉観光協会が協力する。
実験する「木質コラムを用いた液状化対策工法(仮称)」は、曲がりや節の多い中・低品質の木材を縦に割り、まき状に加工して使う。木材を金属製結束バンドと透水性の高い市販の土木シートで束ね、専用治具で長さ1メートル、直径350ミリ程度の柱状地盤改良体「木質コラム」を築造する。
削孔した地盤に打ち込んだ大口径鋼管に挿入し、鋼管を引き抜いて設置。木材の体積で地盤の密度を高め、隙間から水を排出して液状化を抑制する。鋼管で木材の損傷を防ぎ、硬い地盤にも対応する。太さは任意に調整できる。
実験場所は、ホテル海望(田中道夫社長)の敷地内にある、海に面した約600平方メートルの更地。地下水位は地表から約1メートル、地震前は未利用地だった。工事は13日に始まり、今週末までに石川県産材の丸太を48カ所、木質コラムを72カ所に打設する。
17日の報道公開では、木質コラム2本を鋼管に挿入し、中型くい打ち機で深さ2メートルまで押し下げた。今後、振動実験や水圧調査などを通じ、耐震性や地盤の状態を検証する。研究を主導する飛島建設の村田拓海副主任研究員は、施工管理やコスト面に課題が残るとしながらも、「3年以内に社内案件に適用したい」としている。広い範囲に及び、深さ10メートルを超える大規模な液状化対策への適用を目指す。
木地協は、地中への木材利用を広げるため、中規模工事向けの「UFoL工法(仮称)」も開発する。地表から深さ10メートル程度までの比較的浅い地盤を対象とし、表層が硬い地盤でも丸太を効率良く打設する方法などを研究する。丸太を打ち込む液状化対策工法は既に実用化され、効果を確認している。
村田氏らが7月の地盤工学研究発表会(地盤工学会主催)で報告した内容によると、青森県八戸市の八戸漁港館鼻岸壁では2015年、耐震化の一環として後背地約1043平方メートルに木杭を打ち込む地盤改良を実施した。周辺では25年12月の青森県東方沖地震で推計震度6弱、26年6月の岩手県沖地震で震度5強を観測。岸壁では噴砂や液状化が発生したが、地上構造物の被害は軽微だった。












