コマツの建設機械のＩＣＴ化の現況を端緒にして、ＢＩＭからＣＩＭ（Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ　Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　Ｍｏｄｅｌｉｎｇ）へと視界を広げ、国土交通省が進めるｉ－Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎの実際も合わせて検証する。

　□土木建設業にＩＣＴを入れてガラガラと撹拌し製造業の第４次革命に匹敵する変化を起こす□

　ゼネコン取材時に、メディアで喧しいＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ　ｏｆ　Ｔｈｉｎｇｓ）が話題になった。遠方のファブリケータから鉄骨部材を受け取ることも多いがダンプは空のまま帰る。膨大なロスの垂れ流しだ。鉄骨部材にＩＣタグを付けてＩｏＴ＋ロジスティクスで物流を制御し、他業種の物流システムと業界横断的に連携すれば帰路の荷物満載も夢ではない。

　相乗りサービス「Ｕｂｅｒ」のダンプ版も登場するかもしれないと考えていた矢先に、日本経済新聞電子版（１月２５日）が「コマツ、ダンプの配車サービス　建設会社向け３年以内に」と報じた。ダンプ運転手のスマホに専用アプリをインストールすれば位置情報が得られる。仕事量に対応して必要なダンプ台数なども正確かつ臨機応変に把握できるから、ダンプ業者と建設会社双方にとってもメリット大のはずだ。

　タクシー業界がそうであるように、既存の土木・建設業のままでの受け入れには困難が伴うだろう。一方で、これらの動きは単発ではなく、国交省が進めるｉ－Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎの加速化の中で起こっているのを認識すべきだ。

　□「調査・測量・設計・施工・検査」プロセスの３次元化の中心に位置付けられるＩＣＴ建機□

　国交省では、１６年３月３０日付で「ｉ－Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎで建設現場が変わります！　新たに導入する１５の基準及び積算基準について」（※）を発表し、同４月１日から「ＩＣＴ土工」を実施するとした。

　最も特筆できるのは、「土工における調査・測量、設計、施工、検査のプロセスにおいて、現在の紙図面を前提とした基準類を変更し、３次元データによる１５の新基準を平成２８年４月より導入」と２次元（図面）から３次元（モデル）への移行を宣言し、それを実現するための１５の基準を明らかにしたことだ。

　図のように、測量では、ドローンの空撮写真を基に、高密度な３次元測量を行い、地形の３次元モデルを作成する。現況の地形のモデルと設計のモデルとは３次元的に比較、照合され、切り土量や盛り土量を自動算出する。それらデータを基に３次元制御＋ガイダンス機能を搭載したＩＣＴ建設機械が（全・半自動も含めて）施工する。

　合わせて「ＩＣＴ土工の活用に必要な経費を計上するための新たな積算基準を導入」も画期的だ。これによってＩＣＴ建設機械のリース料、初期導入経費が積算基準で計上され、ｉ－Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎを実施する実効的な原資が確保できたからだ。

　※出典：国土交通省（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｍｌｉｔ．ｇｏ．ｊｐ／ｒｅｐｏｒｔ／ｐｒｅｓｓ／ｓｏｇｏ１５＿ｈｈ＿０００１５０．ｈｔｍ）

　〈アーキネットジャパン事務局〉（毎週火・木曜日掲載）