２０１１年発行の同名書籍（３版、発行所:日刊建設工業新聞社、発売元:相模書房）と同一内容です

　国際協力機構（ＪＩＣＡ）の山田順一上級審議役が戦略的なＯＤＡ（政府開発援助）を分かりやすく解説するとともに、本紙最終面で連載中の「ＪＩＣＡ途上国開発の潮流」をまとめたもの。インフラシステム輸出戦略に基づき、ＪＩＣＡが進める円借款や技術協力、無償資金協力のスキーム改善内容、過去２年間に新設した各種制度などを解説。同時に戦略的ＯＤＡに精通しているＪＩＣＡ職員がこれまでの経験と実績を、セクター別や国別に紹介する。

２０１４年５月に国会で成立した「担い手３法」。その中核となる改正公共工事品質確保促進法（改正公共工事品確法）は、公共工事の品質を「今」だけでなく、「将来」にわたって確保するために欠くことのできない担い手を中長期的に確保・育成することを狙いとしている。改正公共工事品確法の規定に基づき２０１５年１月に策定された「運用指針」の中でも特にポイントとなる項目を〈１０のツボ〉として絞り、その内容や背景となる事項をできる限り分かりやすく紹介する。

０５年に発刊した「ＩＳＯ９００１を活かす８１のポイント～建設コンサルタントの品質管理～」（日刊建設工業新聞社発行）の改訂版。両専門委員会の０５～１３年の活動成果をまとめたもので、建設コンサルタント業務の品質管理手法を品質マネジメントシステムを活用しながら分かりやすく解説するとともに、エラー情報の収集・活用、品質計画書、デザインレビュー、内部監査、エラー防止のための教育・研修、継続的改善などの有用な考え方とその実践例など掲載。実務者の視点から成果品に対するエラー防止のポイントが数多く紹介されている。

雇用面に関する各種の助成金の活用方法や資金調達を円滑に行うためのノウハウ、決算書の見方と財務分析手法、労務リスク、経営事項審査のポイントなどを、セミナー（会話）形式で分かりやすく紹介するとともに、会社に上手にお金を残すためのアドバイスが盛り込まれている。

公共事業が「悪玉」にされてきた原因を探り、それを改めさせるには何が必要か、特に建設業に携わる人が何をなすべきかをできるだけ系統的にまとめ、五つのシナリオとして提言する。

インフラの老朽化対策や維持管理が問題となっていますが、すべてを作り直す財政的余裕はなく、インフラ資産を適正に運用、管理しなけばなりません。問題点を熟知した現場技術者が、いかにボトムアップで「管理プロジェクト」を形成し、実施に移すかが重要です。濃添氏が公団時代に実現させた三つの事例をベースに、インフラ資産の運用・管理におけるプロジェクト形成のあり方を解説し、現場リーダーに求められる機能を明らかにする。

地域のまちおこしにお脳みではありませんか?ビジネスプロセスに裏打ちされた、地域資源を活かした持続的な地域ビジネスの進めかたの解説書です。新しい観光概念に沿って地域の価値・役割を理解し、地域全体に利益が還元される仕組みと仕掛けを教えます。行政マン、まちおこしの関係者の必読書。

国民経済に大きく影響する公共調達。総合評価方式の導入などが進む日本の公共調達改革には何が不足し、どこに問題があるのか。英国やＥＵで戦略的に進められている公共調達を主とする改革を紹介。公共調達に関連する言葉の定義や欧米の基本的な考え方、英国とＥＵの具体的な戦略のほか、契約実務者が知っておくべき知識などを解説する。

あの悲劇を決して繰り返さないために私たちは震災から何を学び、何をすればよいのか。命と地域を守る備えとしてのインフラ、避難そして救援のための初動体制は？教師や住民、首長など２５人の証言から浮かび上がってくる教訓。歴史的な大災害となった東日本大震災を体験された方々の貴重な証言を集め、現在及び将来への教訓として記録した。

ヒューマンエラーは、注意のコントロールが機能しないことから起こる。言い換えると、不注意が事故を引き起こす。なぜ人は不注意な状態に陥るのか。認知心理学研究の第一人者が、現場の事故防止の観点から不注意の心理学的メカニズムを分析する

河川の専門家で組織する「日本の閘門を記録する会」の調査を基に、１年間にわたり日刊建設工業新聞に掲載されたエッセー「河川文化の足跡－日本の閘門を尋ねて」を大幅に加筆・編集した。世界各国の閘門の歴史を概観しながら、日本国内の閘門の機能や地域における役割を写真付きで紹介。閘門や舟運に関するコラムもあり、各地の河川文化に触れることもできる。多くの人が閘門や河川文化に興味を持ち、舟運による地域観光や地域づくりに取り組む一助となるほか、土木史においても貴重な資料である。

今の日本には、まだまだ公共事業が必要である。土木工学者の熱い思いが公共事業、土木、政治、交通、都市計画などをとりまく世論へ切り込む。著者による元・内閣総理大臣中曽根康弘さんへのインタビューやコラムも掲載。

海外プロジェクトでは紛争やクレームが頻繁に発生するが、日本の建設会社は対応に不慣れで、適正な利益を上げることができない一因にもなっている。国内建設投資の大幅削減に伴い、インフラ需要が見込まれる海外市場への挑戦が日本の建設会社に求めらる中、紛争やクレームへのリスク対応をどうするのか―。プロジェクトを熟知したアジュディケーターが定期的に現場を訪問し、紛争の芽を摘み、紛争に発展しても現場レベルで早期に解決してしまうＤＢの仕組みや、キャッシュフローを改善してコスト増・工事遅延を最小限に抑える効果を明らかにする。

将来にわたって日本が国際競争力を維持するために、公共調達やインフラ整備はどうあるべきか、そのための技術力や技術者評価のあるべき姿について論理的に明らかにする。