全国建設業協会（全建、今井雅則会長）が７月に実施した「中東情勢に伴う建設資材の需給に関する調査（７月期）」によると、価格高騰や入荷遅延などが「悪化している」割合が減っていることが分かった。一方、「変わらない」割合も増えており、前回（６月）調査から上位品目に大きな変動はなかった。全建によると「アスファルト類など価格高騰も続き、事前に発注して在庫として抱えられない資材を安い時に購入ができない」現状があるという。
　調査は１５～２２日に実施した。会員企業を対象に建設資材の価格高騰や入荷遅延、供給不足などの状況を聞いた。回答のあった６５社の結果をまとめた。
　価格高騰の回答では、石油化学系資材を中心に幅広い資材で価格高騰が生じている。アスファルト類と応えた割合が８１％とトップ。次いで、断熱材（７９％）、接着剤（７９％）、シーリング材（７８％）、接着剤（７８％）。原油・ナフサ価格の上昇や運搬費の上昇を背景に、建設資材全般で価格高騰が続いており、前回（６月）調査から上位品目に大きな変動はなかった。
　入荷遅延が生じている建材には、接着剤（６７％）、外装用塗装（５１％）が挙がる。出荷制限や納期長期化が発生しており、会員企業によると「通常２、３日で入荷される接着剤が１、２カ月に長期化している。塗料は数カ月に数本程度の入手にとどまる事例もある」という。
　供給不足が発生している建設資材に接着剤と答えたのは５３％。外装用塗装（４９％）や断熱材（４４％）、シーリング材（同）、内装用塗装（同）も回答割合が増加している。会員からは塩ビ管・配管系の納期不安定を訴える声も聞こえる。「塩ビ管・ポリエチレン管は通常１～２週間が１カ月以上、場合によっては２カ月程度を要している。発注後も入荷日が未確定で、オーダー数より出荷数が減らされる事例もある」という。工程に支障が生じた現場では鋳鉄管への代替を設計変更協議で対応しているという。
　６月と７月の状況変化では、価格高騰が「悪化している」「やや悪化している」とした割合は４９・３％（前回６８・８％）となり減少した。入荷遅延は１２・３％（３７・６％）、供給不足は１０・８％（３２・２％）となり、改善の兆しが見えた。