国立競技場（東京都新宿区）が、２０２６年１月から「ＭＵＦＧスタジアム」として新たにスタートする。施設を運営するジャパンナショナルスタジアム・エンターテイメント（ＪＮＳＥ、竹内晃治社長）が１５日、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（ＭＵＦＧ）とトップパートナー契約を結び、同社が命名権を取得したと発表した。略称は「ＭＵＦＧ国立」。契約期間は２０３０年１２月３１日までの５年となる。
　ＪＮＳＥはＮＴＴドコモ、前田建設、ＳＭＦＬみらいパートナーズ、日本プロサッカーリーグ（Ｊリーグ）の４者が出資して設立した特定目的会社。２５年４月から国立競技場の運営や維持管理などを担っている。ＭＵＦＧとは「ナショナルスタジアムパートナー」として初めての契約になる。
　今後はスイートルームの新設や、音響・大型ビジョンといったＩＣＴ分野の機能強化を進め、スタジアムの快適性や利便性を高める方針。２６年度にはトップパートナー以外のオフィシャルパートナーも決定し、より多様な連携を図っていく予定だ。