日本建設業連合会（日建連、宮本洋一会長）ＩＣＴ推進部会の調査で、施工進捗や安全管理でＩｏＴを使用しているゼネコンが多いことが分かった。現場内の環境や人、機材、車両などの位置をモニタリングしている事例も多く、モニタリングして得た情報を分析・判断し活用している。機器制御を自動化している例もあった。
　調査は、２０２５年１２月～２６年１月。対象企業は▽安藤ハザマ▽大林組▽奥村組▽鹿島▽熊谷組▽鴻池組▽五洋建設▽清水建設▽大成建設▽竹中工務店▽東急建設▽戸田建設▽西松建設▽フジタ▽前田建設▽三井住友建設－の１６社。ＩｏＴツールの導入状況と実装上の課題、効果を聞いた。
　ＩｏＴの活用目的として「施工管理・進捗管理」が１５社で最多。次いで「安全管理」１４社、「測量・検査」１２社、「資材・工具の管理」１０社、品質管理９社、環境管理８社となった。
　具体的な導入事例では、ネットワークカメラやサイネージに活用しており、１６社全てで導入している。作業所の規模や工事条件に左右されにくい技術が標準化され、施工管理と進捗管理、安全管理に役立っている。特にネットワークカメラなどを活用した進捗管理で現場への移動時間が削減され、「現場の安全性向上」（１４社）に効果を実感している企業が多く、「作業効率向上・省人化」（１３社）につながっている。作業所職員が特別な教育を受けなくても使用できる点も導入の要因に上がる。
　他の導入事例では「山留め傾斜計」１３社、「騒音・振動計」１３社、「車両運行管理」１１社、「バイタル」１０社、「物の位置情報」１０社、「気象計」８社、「コンクリート温度管理」８社などがあった。
　導入課題には、「運用・保守の負担」が１４社、「初期導入コスト」が１３社となり、上位を占めた。管理業務負担やコストが導入や全社展開の課題になっている。９社が「社内人材のスキル不足」として専門知識を持つ人材不足も課題に上がった。導入で安全性や作業効率が向上する一方、初期導入コスト、運用・保守の負担が大きく直接的なコスト削減にはつながっていないことも分かった。日建連は、ＩｏＴ導入には「導入コストが安価、運用の手間がかからないことを重視したシステムが望まれる」と分析する。