大塚駅南口地区再開発準備組合（東京都豊島区）が計画するプロジェクトで、建設するビルの概要が明らかになった。延べ６万２７８０平方メートルの規模で、年度内の都市計画決定を目指す。２０２７年度の事業計画、２８年度の権利変換計画の認可を見込む。解体、新築は２９年度着工、完成は３２年度を計画している。
　準備組合の事業協力者には東京建物と住友不動産が参画している。コンサルタントは都市設計連合、設計は松田平田設計とゼロアーキテクツ。建物はＲＣ一部Ｓ造地下２階地上４１階建て。高さは１６０メートル未満を計画する。低層部に店舗や温浴施設などを配置し、中高層部は共同住宅になる。
　計画地は南大塚３の５２ほか。ＪＲ・都電荒川線大塚駅の南側約０・５ヘクタールが対象になる。戦後の区画整理以降、多くの飲食店などが立地しにぎわっている。地域のまちづくり協議会などでは、建物の老朽化が進行し防災上の懸念があると指摘されていた。
　再開発事業では災害時の一時避難スペースになる広場も整備する。２カ所で計９４５平方メートルになる広場に防災備蓄倉庫も設置し、地域の防災対応力向上に貢献する。
　再開発後も残る商店街の一部と駅をつなぐ動線も強化する。再開発ビルの敷地中央は通り抜けできる設計。幅員約９メートルの歩行者通路を設け、駅とまちの回遊性を高める。