文部科学省は、今後１０年間の大型学術研究の推進方針などを示すロードマップを公表した。文科省の科学技術・学術審議会に設置された「学術研究の大型プロジェクトに関する作業部会」が８月３１日、「学術研究の大型プロジェクトの推進に関する基本構想－ロードマップ２０２６－」の暫定版を策定した。大型研究施設の整備や国際共同研究など、今後推進する１２の大型プロジェクトを示した。
　ロードマップには、量子・半導体、レーザー、素粒子・ニュートリノ、宇宙観測、強磁場科学など幅広い分野の研究計画が盛り込まれた。世界的な研究競争が激しくなる中、研究基盤を整備するとともに、国際的な研究拠点の形成や次世代の研究人材の育成につなげる狙いがある。
　主な施設・設備は、パワーレーザー国際共創プラットフォーム（中核機関・大阪大学レーザー科学研究所、Ｊ－ＥＰｏＣＨ、３２７億円）、ＣＴＡＯ国際宇宙ガンマ線天文台（東京大学宇宙線研究所、８０９億６０００万円）、３０メートル光学赤外線望遠鏡ＴＭＴ（自然科学研究機構国立天文台、４７９億８３００万円）など。大型施設の整備に多額の経費を見込む計画が並んだ。
　ロードマップは、大型プロジェクトの推進に向けた優先度を明らかにする観点から策定する。２０１０年以降、これまで６回策定されており、今回の策定は２３年以来３年ぶりとなる。文科省は、今後の大型研究施策を検討する際の基本的な資料として活用する。
　ロードマップの策定に当たっては公募で計画を募集し、３１件の申請があった。書面審査とヒアリング審査で１２計画の掲載を決めた。