主要ゼネコン26社の2025年4~12月期決算が13日に出そろった。連結売上高(三井住友建設と東洋建設は単体値)は、手持ち工事を順調に消化したことから20社が増収。本業のもうけを示す営業利益は24社が前年同期を上回り、このうち11社が過去最高を更新した。単体の完成工事総利益(粗利益)率も21社が前年同期を上回り、建築事業を中心に採算改善の傾向が鮮明となった。旺盛な建設需要を背景に、利益率のさらなる好転も見込まれ、26年3月期業績予想の上方修正も相次いだ。=2面に26社決算一覧
連結売上高が前年同期を上回った20社のうち鹿島や長谷工コーポレーション、インフロニア・ホールディングス(HD)、五洋建設、戸田建設、高松コンストラクショングループ(TCG)、東亜建設工業、淺沼組、ピーエス・コンストラクション、東鉄工業の10社が過去最高を更新した。豊富な手持ち工事が順調に進捗し、採算重視の受注戦略が奏功した。
営業利益で過去最高を記録したのは鹿島、大林組、大成建設、インフロニアHD、五洋建設、戸田建設、TCG、東亜建設工業、淺沼組、ピーエス・コンストラクション、東鉄工業の11社。設計変更による工事採算の向上に加え、現場の生産性向上策による原価低減も進んだ。
業績の先行指標となる単体受注高は、17社が前年同期比で増加した。長谷工コーポは「主に民間分譲マンションの受注が好調だった」ことから過去最高となった。一方、物価高騰や労務需給の逼迫(ひっぱく)は続いており、各社は「無理のない施工体制で計画的に受注する」(準大手)戦略を徹底する。
26年3月期の業績予想を上方修正したのは鹿島、大林組、清水建設、インフロニアHD、五洋建設、戸田建設、西松建設、東亜建設工業、奥村組、東急建設、淺沼組、大豊建設、ナカノフドー建設の13社。いずれも工事採算の改善などで、利益は期初予想を上回る見込みだ。鹿島や五洋建設などは、過去最高を見込んでいる。






