不安定な中東情勢の影響で、建設資材の価格高騰や入荷遅延が続いている。全国建設業協会（全建、今井雅則会長）が６月に実施した調査によると、中東情勢の悪化を背景に接着剤や塩ビ管、アスファルト、シーリング材などの価格が軒並み約７割近く上昇している。調達も入荷遅延や納期の長期化が目立つ。５月と比較して入荷や供給の状況が「やや改善している」との声もあり、改善の兆しはあるものの、依然として「悪化」「やや悪化」「変わらない」の回答が多い。
　全建の緊急アンケート「中東情勢に伴う建設資材の需給に関する調査（６月期）」は１５～２２日に実施した。４７都道府県協会で会員企業から２社を選定し、９４社を調査した。２２日までに回答のあった７０社を集計した。
　価格面では、接着剤（７０％上昇）、塩ビ管（６９％上昇）、アスファルト類（同）、シーリング材（６６％上昇）、断熱材（６３％上昇）など石油化学系資材を中心に、幅広い資材で価格が高騰している。原油やナフサの価格、運搬費の上昇が背景にある。
　接着剤や塩ビ管、断熱材、シーリング材、外装・内装用塗料は入荷遅延が起こっている。一部の会員企業からは「接着剤は２倍に上昇している」との回答があった。
　メーカーが出荷を制限し納入まで１カ月以上かかる事例もあった。塗料や接着剤は「通常１～２週間の納期が１カ月程度かかっている」「防水材、接着剤、シーリング材も出荷制限あり、納期が１週間から４週間になった」などの声が寄せられた。「入荷できない場合の工事ストップへの理解」（会員企業）を求める意見もあった。
　塩ビ管の通常納期は１～２週間だが、現在は発注してからでないと納期が回答できない状況という。「大口の数量はメーカーで出荷停止状態」「必要数量の入手が困難で入荷のめどが立たずに順番待ちの状態」との報告もあった。ウレタンフォーム断熱材は販売停止に陥っている。
　価格高騰などの状況は５月と比較して「悪化している」（１７・１％）、「やや悪化している」（５４・３％）、「変わらない」（２８・６％）となり、「改善している」回答はゼロだった。入荷遅延は「変わらない」が５１・４％と最多。悪化とする回答は計３８・６％だった。「やや改善している」は１０・０％にとどまったが、改善の兆しも見られた。供給不足・制限も「変わらない」が５０・０％と最多。悪化は３５・７％だったが、「やや改善している」が１４・３％となった。