全国建設業協会（全建、今井雅則会長）が６月に実施した「中東情勢に伴う建設資材の需給に関する調査（６月期）」によると、中小企業に比べて大手企業の方が、価格高騰や入荷遅延などの影響を受けていることが分かった。「大手企業ほど施工規模が大きく、調達する資材数量が多いことが要因」（全建）と考えられる。ブロック別では近畿が塩ビ管やアスファルト類、断熱材、接着剤などの価格高騰、入荷遅延の影響が少ないことも分かった。
　調査は１５～３０日に実施した。有効回答は資本金５０００万円以上（大手）５２社、５０００万円未満（中小）４１社の９３社。ブロック別の内訳は▽東北（北海道を含む）１４社▽関東１６社▽北陸８社▽中部８社▽近畿８社▽中国１０社▽四国５社▽九州（沖縄含む）２４社－だった。
　価格高騰の状況は、塩ビ管が６８％とトップ。次いで、アスファルト類（６７％）、接着剤（６３％）が上位を占めた。ブロック別では、関東、北陸で価格高騰影響の割合が高い一方、近畿では価格高騰影響の割合が低い傾向が見られた。
　入荷遅延の状況は、塩ビ管（５３％）、接着剤（５２％）、断熱材（４８％）で出荷制限や納期長期化が発生している。ブロック別で見ると関東と北陸で入荷遅延が生じている傾向があった。関東では接着剤や断熱材で入荷遅延が発生している割合が高かった。
　供給不足の建設資材には、断熱材（３９％）、接着剤（３８％）、塩化ビニル管（同）が挙がる。会員によると、塩ビ管は数百本規模の大口数量になると、出荷に停止がかかる状態という。ブロック別では北陸で供給不足が発生している傾向にあった。近畿、中部、九州では断熱材、接着剤、塩ビ管の供給不足が低かった。
　５月と６月で価格高騰状況が「悪化している」「やや悪化している」と回答した割合は中国の８０％が最も高く、北陸、中部、近畿の７５％と続いた。入荷遅延や供給不足が「やや改善している」と回答したのは中部３７・５％、中国２０％だった。