特集
2025年8月5日
安藤忠雄氏(東京大学名誉教授、安藤忠雄建築研究所)設計の「直島新美術館」が完成し、5月29、30日に記念式典や内覧会が行われた。安藤氏は「直島を世界的に有名な芸術の島として開花させたのは、ひとえに福武總一郎氏の熱意にほかならない。世界中に立派な美術館はたくさんあるが、直島のようにクライアント個人の感性が光り輝いている美術館は稀有である。福武氏との出会いから35年以上経つが、福武氏の自由な精神と強…
2025年8月4日
流山市消防本部・中央消防署新庁舎完成/施工は奥村組・橋本組JV
千葉県流山市による消防本部・中央消防署新庁舎が完成し、6月から業務開始した。流山の既存市街地、つくばエクスプレス沿線開発地のいずれにも急行しやすい都市軸道路に面して新築された建物は、外壁のコンクリート打設の際、積極的な本実仕様として型枠を使っており、木目調の和らいだ外観を表現している。設計・監理は石本建築事務所、施工を奥村組・橋本組JVが担当した。
2025年8月4日
8月4日は「橋の日」。1985年に宮崎県で提唱され、現在は各地で記念イベントが開かれている。人と人、地域と地域を結ぶ橋の役割を再認識し、暮らしや経済を支える貴重な財産である橋への感謝の気持ちを育もうという思いが込められている。本特集では、橋梁維持管理技術者の育成を行っている香川高等専門学校社会基盤メンテナンス教育センター長・林和彦准教授のインタビュー、つり橋を活用した奈良県十津川村の地域振興の取…
2025年8月4日
2025関東支社暑中企画/本格化するインフラ更新と防災力強化
1月に埼玉県八潮市で発生した下水道陥没事故はトラック運転手の尊い命が犠牲になった。広い範囲で流域下水道が一時供給停止になるなど大きな影響が出た。事故はインフラの維持管理・更新の重要性を改めて浮き彫りにした。関東支社暑中企画では、同事故を踏まえた今後の下水道管渠更新の動向をリポートする。熱中症対策と災害時の避難所の環境整備として、全国トップクラスの東京都に比べ取り組みが遅れている埼玉・栃木・群馬・…
2025年8月4日
道路網の整備が、まちの姿を変えつつある。首都圏を取り巻く高速道路の出入り口であるICやSA周辺では、物流施設や観光拠点の開発が進み、新しい景色が広がってきた。加えて、地域の日常に寄り添う「道の駅」の整備の機運も高まっている。高速道路と直接つながっていなくとも、人と地域を結ぶもうひとつの出入り口として、その存在感は確実に増している。
2025年8月4日
建設業の担い手不足が常態化して久しい。国を挙げた働き方改革も軌道に乗り、週休2日制や時間外労働の上限規制など労働環境を改善する動きは本格化しつつある。しかし、少子化傾向に歯止めはかからず、抜本的な解決策を見いだすには至っていない。若年入職者を確保するための取り組みが進む中、女性の建設業進出にも注目が集まっている。建築士や重機オペレーターなどに従事する女性が増える一方、トイレや更衣室など配慮に欠け…
2025年8月1日
今年50周年を迎えた日本トンネル技術協会(菊川滋会長)は、設立日の8月1日を「トンネルの日」と定めた。トンネルや地下空間への理解を促進し、協会の取り組みを広く周知する日とする。50周年の記念行事として協会が行ったトンネル・地下空間フォトコンテスト、トンネル利用のアイデアコンテストの受賞作品や2日に東京・新宿で開幕する「トンネル・地下空間展」の内容、トンネル工学の有識者インタビュー、注目現場などを…
2025年7月31日
2025暑中特集/戦後80年、国土づくりのこれまでとこれから
戦後80年、日本は焼け野原から驚異的な復興を遂げ、世界有数の経済大国へと成長した。建設産業はそうした歩みを支え国土づくりの一翼を担ってきた。インフラ整備、高度経済成長期の都市開発、災害復旧など果たした役割は計り知れない。 人口減少や気候変動といった新たな課題に直面し、持続可能な社会を築くため転換期のただ中にもある。再生可能エネルギーの導入、老朽化インフラの更新、地域の防災力強化など課題は枚挙にい…
2025年7月30日
国土交通Day 北海道総局企画特集/インフラDX・i-Conを深化
国土交通行政に関する意義や目的、重要性を広く理解してもらうために制定された「国土交通Day」(7月16日)。公共インフラの老朽化が進む中で、災害に強い国土づくりを実現するには国土強靱化をより一層推進する必要がある。気候変動に伴い台風や豪雨は激甚化しており、将来の自然災害リスクに対応可能な「予防保全型のインフラ整備」への転換も不可欠だ。インフラの維持管理・更新に向けた対策の強化とともに、ミッシング…
2025年7月30日
国土交通Day 中国総局企画特集/災害に強い強靱な国土づくりを推進
国土交通行政に関する意義や目的、重要性を広く理解してもらうために制定された「国土交通Day」(7月16日)。公共インフラの老朽化が進む中で、災害に強い国土づくりを実現するには国土強靱化をより一層推進する必要がある。気候変動に伴い台風や豪雨は激甚化しており、将来の自然災害リスクに対応可能な「予防保全型のインフラ整備」への転換も不可欠だ。インフラの維持管理・更新に向けた対策の強化とともに、ミッシング…