大成建設とジャムコは鉄骨の代わりに構造部材として使える超軽量な炭素繊維強化プラスチック（ＣＦＲＰ）梁を使った防振浮き床工法を共同開発した。長尺の梁を使うことで防振ゴムの支点間距離を広げ、遮音性能を高める工法。ＣＦＲＰ梁は軽量で持ち運びできるため、施工前にクレーンを建物内に取り付けるといった作業を省略でき、工期短縮にもつながる。
　防振浮き床工法「Ｔ－Ｓｉｌｅｎｔ　ＣＦＲＰ　Ｆｌｏｏｒ」はスタジ...続きを読む

　竹中工務店が東京都江東区に建設している単身者向け社宅「フラッツウッズ木場」が１４日に竣工する。構造部材の１４％に木材を活用した木造化建築。建物の梁に山佐木材（鹿児島県肝付町、有馬宏美社長）、鹿児島大学と共同開発したハイブリッド耐火集成材を初適用した。
　ハイブリッド耐火集成材「燃エンウッドＳＡＭＵＲＡＩ」は、山佐木材と鹿児島大学が開発した鉄筋補強集成材「ＳＡＭＵＲＡＩ」と、竹中工務店が開発した...続きを読む

　関電工は、ＭＲ（複合現実）グラスを活用した異常過熱発見システム「サーモＭＲ」を開発した。サーモグラフィーの温度分布とアラート機能で異常を見つけるウエアラブルシステム。電気設備の異常過熱をサーモグラフィーで視覚化し温度を測定する。点検保守業務の効率化と品質向上を目的に開発した。
　サーモＭＲは、頭部に装着するメガネ型のＭＲグラスに、図面データや位置情報などを３Ｄで表示する。検知する温度の範囲や異...続きを読む

　日本道路は健康貢献活動の一環として独自開発したランナー向け舗装「快適歩走（かいてきほそう）」を今月から本格展開する。着地時の衝撃をやわらげ、走りだす際に踏みしめやすくすることでランナーの走りやすさを向上させる。初年度は３万平方メートルの施工を目指す。新しく施工した舗装に適用できるが、今後は既設舗装への展開も視野に技術改良を目指す。
　陸上競技場でエンボス層として使用されているウレタン樹脂を透水...続きを読む

　日本国土開発は自走式の建設土再生プラントを開発した。建設土を再生利用する独自工法「回転式破砕混合工法」を改良。従来の大型プラントをコンパクト化し自走式にすることで、災害が起きた場合即座に被災地へ到着して作業できる。被害規模が大きくなっている自然災害への対応力を高め、災害復旧工事を積極的に受注していく。年度内にも施工体制を整え、２０２０年度から工事に適用していく。
　既存の回転式破砕混合工法は東...続きを読む

　フジタは、有線給電するドローン（小型無人機）が建設機械を自動的に追尾し、周辺状況などが確認できるシステムを開発した。電力の供給を受けながら稼働するため長時間の飛行が可能。無人化施工での活用を想定している。現場周囲にカメラ台車を設置しなくても安全に作業できることを実証実験で確認済み。無人化施工現場への導入や災害発生地域での活用などを見据えて実証試験を続け、実工事での本格運用を目指す。
　開発した...続きを読む

　フジタと山口大学は、測量の目印となる標定点を設置せずにドローン（小型無人機）で造成地を測量できる技術を共同開発した。カメラ角度を斜めにして撮影することで、鉛直方向の測量精度が画期的に向上できるという。標定点の設置作業が不要となり測量にかかる時間を大幅に削減。作業時間を最大４分の１に短縮できるという。険しい地形など厳しい条件で実証を続け、さらなる高精度化を図った上で、国土交通省の基準要項改定につな...続きを読む

　八千代エンジニヤリングは、河川や砂防施設を設計する際に水の流れを３Ｄで可視化する「３次元流体解析」の実用化にめどをつけた。水理模型を製作し解析する従来手法に比べ、実験コストの大幅削減と作業時間の短縮につながる。同社が受託する設計案件に適用している。今後、活用範囲のさらなる拡大に努める。
　実用化を目指す３次元流体解析は、主に河川や砂防、海岸施設の設計などに利用される。河川洪水、沿岸部での津波・...続きを読む

　錢高組は現場で稼働する高所作業車などの位置を見える化する屋内測位システムを構築した。ピコセラ（東京都中央区、古川浩社長）の無線ＬＡＮ機器に省電力タイプの近距離無線通信技術（ブルートゥース）を組み合わせ、屋内測位システムで物流倉庫にある高所作業車の位置を把握する。現場内で高所作業車を探しに行く時間が削減できるなど、現場の生産性に役立つという。
　システムの構築に当たっては、ピコセラの無線ＬＡＮ機...続きを読む

　竹中土木ら４者は、山岳トンネル工事を対象に切羽変状を可視化するシステムを開発し、実現場に試行導入した。切羽を自動計測して挙動を確認することで崩落・崩壊の兆候を捉え、切羽監視員らに警報を発信する。切羽監視員の作業を支援することで安全性の向上を図る。現地確認にかかる時間の削減、余掘り量の低減などの効果も期待できる。現場運用が可能な段階に入っており、さらなる精度の向上などを図り完成形に近付けていく。
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　大成建設はソフトバンク、Ｗｉｒｅｌｅｓｓ　Ｃｉｔｙ　Ｐｌａｎｎｉｎｇ（東京都港区、宮内謙社長兼最高経営責任者〈ＣＥＯ〉）と協力し、第５世代通信規格（５Ｇ）をトンネル工事に活用する実証実験を昨年１２月に実施した。５Ｇネットワークを坑内に構築することで、安全性に関するデータを収集したり建設機械を遠隔操作したりできることを確認した。
　５Ｇを導入したのは、大成建設が施工する北海道赤井川村の「北海道新...続きを読む

　フジタと古河ロックドリル（東京都中央区、阿部裕之社長）は、山岳トンネル施工用のロックボルト遠隔打設装置「ロックボルタ」を搭載した多機能機械を開発した。ロックボルトの打設と、発破用の火薬を詰める装薬孔の穿孔を、同じ機械で実施できる。作業の効率化とともに、ロックボルト打設時の切羽近傍での人力作業をなくすことで安全性向上につながるとしている。
　ロックボルタを搭載した多機能機械の開発は国内初という。...続きを読む

　日鉄エンジニアリングとプレストレストコンクリート（ＰＣ）構造物の設計・施工などを手掛ける極東興和（広島市東区、藤田公康社長）は、プレキャスト（ＰＣａ）床版同士の接合作業を省力化する工法を開発した。高速道路橋などでの床版取り換えの際、施工効率が上がり、交通規制期間の短縮につながる。
　開発した工法は「エルスジョイント」。エポキシ樹脂モルタルなど、本体コンクリートと引っ張り強度が同等以上の材料を床...続きを読む

　熊谷組は２７日、中大規模木造建築の普及に向け、ＣＬＴ（直交集成板）床の１時間と２時間の耐火構造で国土交通大臣認定を取得したと発表した。火災時に燃焼を食い止める「燃え止まり層」を通常よりも薄くしている点が特長。表面材もさまざまな種類を選択でき、設計の自由度を高めた。今後は柱と梁でも１年以内に１～３時間耐火構造の大臣認定の取得を目指す。
　同社は昨年３月、ＣＬＴ壁で１～２時間の耐火構造で大臣認定を...続きを読む

　西松建設と新潟大学は、下水汚泥焼却灰から肥料に利用できるリンを高効率で回収する技術を共同開発した。従来技術は焼却灰に含まれるリンの回収率が３０～４０％程度だった。開発した技術では回収率を倍以上の８２％に高めた。回収後の残りかすを建設資材の原料に再利用することも可能という。５年以内をめどに実用化を図り、下水処理施設の整備工事で技術提案などにつなげていく。
　下水処理場で発生する汚泥の焼却灰には、...続きを読む