飛島建設とマック（千葉県市川市、宮原宏史社長）、エム・シー・エス（山梨県韮崎市、河西哲夫社長）の３社は、山岳トンネル工事の現場管理の効率化を図るためのＩｏＴ（モノのインターネット）プラットホームを開発した。複数のシステムから取得するデータを連携させて現場管理に適用できる点が特徴。初弾として、入坑管理システムと建設機械接近警告システムを構築し、実現場に適用した。今後は体調管理など対象を広げていく。...続きを読む

　外壁改修技術開発メーカーのホリ・コン（東京都港区、堀宏一郎社長）は、外壁タイル改修技術「ハイブリッドクイック工法」の改良版を開発した。浮き上がった外壁タイルなどが効率的に改修できる。強度や耐久性をより高めるため、穿孔後に孔内を自動洗浄する機能を追加した。接着樹脂剤の注入圧力を自由に調整できる装置も開発。空隙（げき）の大きさにばらつきがあっても的確に対応できるようにした。歴史的建造物の改修や劣化予...続きを読む

　アジア航測は、人工衛星で取得した画像を活用し海底の状況を可視化する技術を開発した。測量船から音波を発射するマルチビームソナーや航空レーザー探査機（ＡＬＢ）を使用する従来手法に比べ、広範囲に海底データを入手できる。入船が困難な浅瀬での測量も可能といい、作業リスクの軽減や探査コストも抑えられる。同社は海底資源開発のための調査業務や海図更新に役立てる考え。
　可視化技術は、光の反射を利用して地表にあ...続きを読む

　東北大学と日本工営が実在する街並みをサイバー空間に再現し、強靱な街づくりにつなげる支援ツールを共同開発した。地形や構造物と地図情報をひも付けし、地理情報システム（ＧＩＳ）に解析結果を表示する。仮想空間で災害リスクを評価したり、防災対策の内容を検証できたりする。復興時の方針策定に貢献する。
　開発した支援ツールは「Ｘ－ＧＩＳ」。同大学の災害科学国際研究所と日本工営が共同研究を重ね実現した。実在す...続きを読む

　大林組と横河ブリッジ、コンクリートコーリング（大阪市都島区、藤尾浩太社長）の３社は、道路橋リニューアル工事で効率的に床版撤去を行うことができる新工法「サブマリンスライサー」を開発した。乾式のワイヤソーを用いた乾式水平切断装置により、桁と床版の接合部を床版下から水平切断する技術。ずれ止めも含めて一度に切断する。従来方法よりも施工ステップを大幅に削減できるとしている。
　乾式水平切断装置を床版の下...続きを読む

　鹿島らは、山岳トンネルに用いているロックボルトの引き抜き試験が一人で実施できる試験機を開発した。装置の軽量・コンパクト化を図るとともに、試験荷重を与える油圧ポンプを手動から電動に切り替えることで、変位量測定時の人力作業を不要にした。計測値はデジタル処理され、無線通信により、タブレット端末で自動的に記録される。
　土木資材などを扱うケー・エフ・シー（大阪市北区、高田俊太社長）と共同で開発した。従...続きを読む

　加藤建設（愛知県蟹江町、加藤徹社長）は、地盤改良時に六価クロムの溶出をゼロ化する添加剤「エコクロム」を開発した。セメント系固化材などに一定量のエコクロムを添加するだけで、六価クロムの溶出量が定量下限値（１リットル当たり０・０１ミリグラム）以下に抑えられる。添加剤の配合を変えればどんな土質にも対応が可能という。コストも特殊土用固化材といった六価クロム溶出量低減型の固化材に比べ安価になる。既に５件の...続きを読む

　清水建設、日本建設機械施工協会施工技術総合研究所、ＩＨＩ建材工業の３者は、セグメントタイプのプレキャスト（ＰＣａ）部材を使って山岳トンネルを二次覆工するシステムを開発した。ＰＣａ部材を６分割し小型化することで、運搬から搬入、架設まで一連の作業がスピードアップする。新設トンネルに導入した場合、作業人員を３０％省人化し、１カ月当たりの工期を５６％短縮できるという。
　ＰＣａ部材の小型化と組み立て機...続きを読む

　三菱電機は７日、神奈川県鎌倉市に建設中の「ＺＥＢ（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）関連技術実証棟」が、日本建築センターから建築物省エネルギー性能表示制度（ＢＥＬＳ）の最高評価と、設計段階でのＺＥＢ認証を取得したと発表した。実験棟の延べ床面積は約６０００平方メートルと中規模ビルに当たる。中規模オフィスビルが設計段階でＺＥＢ認証を取得するのは国内初という。
　実証棟はＺＥＢに関連する技術開発を加速...続きを読む

　酒井重工業が自動緊急ブレーキ装置を搭載したタイヤローラーの販売台数を伸ばしている。後進時に人や物に衝突するリスクを軽減し、作業の安全性を大幅に向上した機種を昨秋に発売した。埼玉県久喜市の合同事務所で７月、顧客を招いてデモンストレーションを開催。１０月発売予定のバージョンアップした「転圧管理システム」と合わせさらなる拡販に向けて製品をＰＲした。
　自動緊急ブレーキ装置はタイヤローラーの後方に設置...続きを読む

　清水建設は道路や鉄道、機械、設備機器などによる環境振動の影響を客観的に評価する「環境振動評価システム」を開発した。環境振動の推定時間が従来の２～３日から半日程度まで短縮できる。設計の初期段階で建物への環境振動の影響が簡単に予測・評価可能になり、結果に基づいて柱や梁、床などの構造部材を決定するなど適切な設計を実現する。
　同システムは環境振動の発生源を簡単に抽出するチェックリストと、環境振動への...続きを読む

　フジタと日本ヒュームは、ＲＣセグメント組み立て時の施工精度と作業効率を向上させるワンパス型セグメント継ぎ手「ＦＮ継手」を共同開発した。ＲＣセグメントをつなぎ合わせる継ぎ手の受け部に弾性バネを搭載し、部材同士の締結力を高めて真円（正円）度を維持する。一般的なワンパス型セグメント継ぎ手に比べ、組み立て時の変形が抑えられる。
　ＦＮ継手は、ＲＣセグメントをスライドさせ組み立てる。継ぎ手のＴ型金物の受...続きを読む

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）や高砂熱学工業ら８者が、蓄熱材を使い１００度以下の廃熱を再利用するシステムの実証試験を開始した。従来の潜熱蓄熱材に比べ２倍以上の蓄熱が可能な材料を開発。トレーラーなどで輸送するオフライン熱輸送型と固定式の定置型の２通りで、２０２０年２月まで実証実験を行う。
　実証実験に参加したのは▽ＮＥＤＯ▽高砂熱学工業▽石原産業▽東京電力エナジーパートナー（東京...続きを読む

　日本工営が土木設備の設計業務でＣＩＭ（コンストラクション・インフォメーション・モデリング）を活用する取り組みを加速している。現場での効果検証やＣＩＭの実現に欠かせない設備機器の属性情報の収集を重ね、５年以内の本格展開を目指す。発注者や設計・施工者などプロジェクトの関係者間で情報共有できる体制を整え、品質向上と業務効率のアップを狙う。
　同社がＣＩＭ導入のターゲットに据えるのは排水機場のポンプや...続きを読む

　前田建設は、人工知能（ＡＩ）の開発などを手掛けるアイデアクラウド（名古屋市中区、田中義弘社長）とＡＩ分野での共創を開始した。前田建設のＩＣＩ総合センター（茨城県取手市）にあるインキュベーションセンターに、アイデアクラウドが開発したＡＩチャットロボットを導入。今後は業務にロボットを活用してＡＩに学習させ、回答の速度や精度を高める。
　ＡＩチャットロボット「ｍｉｅｒｕ（ミエル）」は質問を入力すると...続きを読む